2018 Fiscal Year Research-status Report
横須賀製鉄所における中国経由でのフランス系建築技術と様式の導入に関する研究
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18K04552
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| Research Institution | The Yokosuka City Museum |
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Principal Investigator |
菊地 勝広 横須賀市自然・人文博物館, その他部局等, 主査・学芸員 (80321892)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 横須賀製鉄所 / 横須賀造船所 / 建築技術史 / ヴェルニー / メラング / ティボディエ / フランス / 中国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は申請者が所属する研究機関にて新規収蔵した横須賀製鉄所製図工長メラング子孫伝来資料を含め、収集済みの資料の整理と分析を進めた。横須賀製鉄所製図工長メラング子孫伝来資料については、建築図面や工事状況図などに加えて、幕末から明治初期に撮影された写真資料を多く含んでおり、建築史研究に資するものを中心に部分的に資料の分析と考察を進めた。まず、建築図面については、通称フランス人村に建てられていた住居の平面図であるものと推定され、この建物に関する写真資料も複数確認された。これら複数の写真には、いくつか撮影年代の異なるものが存在し、撮影年代の古い写真に対して、撮影年代が新しいものでは、改変を加えた住戸の存在が確認されるなど、入居後の早い時期から建築に改修を施しながら生活していた様子が確認された。この他、工場周りの植樹の様子や横須賀製鉄所第１号船渠の工事中の様子がわかる写真など、建築史研究に資する写真資料がいくつか確認された。文献資料については、雇用契約書などいくつかの翻訳を行い、労働時間の設定や来日前の準備作業、製図工長メラングの来歴の一部など、断片的ではあるが、歴史的情報を得ることができた。これら、横須賀製鉄所製図工長メラング子孫伝来資料の整理と分析の結果は、今後、公開に向けて準備を行う予定である。
この他に分析対象とした資料は、横須賀製鉄所首長ヴェルニー家伝来資料、同会計課長モンゴルフィエ家伝来資料、副首長ティボディエ子孫伝来資料、フランス防衛資料館所蔵資料などで、当該年度は、ヴェルニー来日から再来日に至る幕末期の資料を中心に分析に着手した。その中で、特に、再来日までの間に進めておくべき日本側での事業内容に言及した資料などに注目して分析を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
収集資料が多く、資料全体の分析を行いきれていない点は課題であるものの、時代などを区切って分析対象を絞り込み、その中でいくつかの成果の糧となるような資料を見出せた点においては、ある程度の成果は得られたものと考えている。更に、横須賀製鉄所製図工長メラングの資料が所属機関に収蔵され、その分析を進められた点を加味した上で、研究が概ね順調に進展したものと捉えている。しかし、当該年度に資料収集を目的とした出張調査を行えなかった点は課題であり、次年度以降の対策を要する状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
横須賀製鉄所の研究については、これまでに収集してきた資料以外についても、多くの関連資料の存在が予想され、これらの収集にも引き続き取り組み、建築史研究に資する資料を選定しながら分析を進めていきたい考えである。また、中国における研究については、横須賀製鉄所のフランス人技術者が来日前に寧波に建設した造船所の実態究明に取り組むべく研究を進めたい考えであるが、資料収集に際しては、寧波の造船所に限らず、フランスが同時代に手がけた海外の産業施設全体に視野を広げて横須賀製鉄所との対比的研究にそなえるべく取り組む計画である。さらに、資料収集に際しては、収集の対象を土木や材料も含めて、広げることを意識して取り組む計画である。これらの研究の推進方策により、関連する資料が収集できる確率が増すと考えられるとともに、横須賀製鉄所の建築技術史的特徴について、より深い考察が可能となるものと考えている。
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| Causes of Carryover |
当該年度については、所属研究機関での横須賀製鉄所製図工長メラング子孫伝来資料の発見と収集事業があり、これに伴い、これらの資料を当該年度内に紹介する企画展示を急きょ開催したため、海外出張計画を履行できず、当初予算額をすべて消化できず、次年度使用額が生じた。研究期間中には海外出張を計画していなかった年度も存在し、研究開始初年度における未実施分は他の年度に振り替えて実施したい計画である。
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