2019 Fiscal Year Research-status Report

妊娠母の向精神薬内服が新生児のQTc延長症候群を発症させるか検証する

Research Project

Project/Area Number	18K07552
Research Institution	University of Yamanashi
Principal Investigator	大槻正孝山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (10596894)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	石黒浩毅山梨大学, 大学院総合研究部, 講師 (20375489)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	薬剤性QTc延長症候群 / 薬剤胎盤移行率 / 周産期メンタルヘルス / 向精神薬副作用
Outline of Annual Research Achievements	妊娠と薬について医療情報の増加とともに医師・患者とも高度な医療を期待するようになり、向精神薬の服薬継続について児の安全を担保する医療情報の蓄積は喫緊の課題である。 QTc延長症候群(LQTc)は心臓に器質的疾患を持たなくも心電図におけるQTc時間の延長を認める病態であり、薬剤性が2次性LQTcとして知られている。向精神薬の多数がQTc時間を延長する作用を持つことを示唆しており、母親が妊娠中に向精神薬内服を継続していた場合には胎児暴露症候群の1つとして新生児のQTc時間について慎重な評価を行うことが必要である。胎盤移行した向精神薬が新生児体内に入り児の排出機能が十分に稼働するまでの出産48時間以内、および排泄が進む産後5日の2時点にて測定を行うことでQTc時間に影響を与える薬剤を特定することが可能であり、胎内暴露症候群について心電図検査を行うことの妥当性を明らかに出来る。新生児LQTcのハイリスクとなる薬剤を同定することが本研究の最終目的とし、出産前後の向精神薬の有無、服薬の種類を問わずに無作為に検体収集を行っている。内服者である母親の新生児の心電図/QTc時間との比較検討を目的に非内服群は健常対照群として用いる。当該年度において健常対照群となる心電図のQTc時間の平均値とばらつきを明らかとした。向精神薬種ごとの検体数は未だ統計計算するには十分ではなく、現時点では個々の児（個々の母親の内服薬種）について健常対照群との比較を行っている。向精神薬を内服していない母親から出生した新生児のQTc時間に関する情報の報告は現在までほとんどない。少なくとも現時点で健常対照群としている新生児QTc時間を報告し、向精神薬を内服する母親/児についてリスク評価に用いることができる知見を得られた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本研究採択前の数年間の当院出産実績から、抗精神病薬あるいは抗うつ薬を内服する母親は年間25-30名と推定していた。そこで抗うつ薬および抗精神病薬を内服する妊婦から年間で20名を被検者とする予定であったが、当該薬剤の内服を継続した妊婦で研究参加に同意を得られた被検者は2年間で25名と予測を下回っている。しかし無作為に検体収集を行っていること、新生児の健康管理を希望する母親が多いことから非内服母群については200名程度の検体数が得られているため、今後は向精神薬内服群および個々の検体との比較検討を行うに十分な健常対照群の質が確保出来たと考えている。
Strategy for Future Research Activity	精神疾患等を罹患する女性が妊娠に至り、向精神薬の内服を継続しながら当院にて出産する妊産婦については、担当精神科医が当院医師であるか否かに関わらず研究に参加をして頂くため、当院産科医師および助産師からの協力を得て薬剤性QTc延長症候群に関する情報提供を行うことでより多くの被検者数の参加を期待することができる。本研究では比較検討ができる新生児のQTc時間が明らかとなっているため、向精神薬を内服する母親の児のQTc時間のモニター結果を新生児医療担当医師と共有し、身体管理の必要性/妥当性について検証していく。本研究ではハイリスクの向精神薬種を明らかにすることが最終目的であるため、引き続き、向精神薬内服者（母親）からの研究参加同意取得と検体収集を進める。
Causes of Carryover	成果発表を行う学術集会への参加を解析不十分と考えて行わなかった。また、向精神薬内服群を優先するべきと本年度の解析数を絞ったため、解析に必要な消耗品ならびに解析補助に当たる研究補助員の勤務実績が少なくなった。これらの理由から残額が生じた。次年度には引き続き必要な消耗品ならびに人件費、成果発表の費用に用いる計画である。