2019 Fiscal Year Research-status Report

Establishment of a new imaging technique for predicting the effect of Immune checkpoint inhibitors

Research Project

Project/Area Number	18K07682
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	馬場眞吾九州大学, 大学病院, 准教授 (80380450)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	磯田拓郎九州大学, 医学研究院, 助教 (90452747) 北村宜之九州大学, 大学病院, 助教 (70644722) 染原涼九州大学, 大学病院, 助教 (00778821) [Withdrawn] 田原圭一郎九州大学, 大学病院, 医員 (80769802) [Withdrawn] 本田浩九州大学, 大学病院, 教授 (90145433) [Withdrawn] 山田明史九州大学, 大学病院, 学術研究員 (00565129)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	PET検査 / 免疫チェックポイント阻害剤
Outline of Annual Research Achievements	Programmed cell death-1（PD-1）およびprogrammed cell death- ligand-1（PD-L1）シグナリングパスウェイは、がん細胞が宿主の自己免疫による腫瘍制御を回避するために利用する強力なT細胞阻害経路である1)。抗体を用いてこの経路を遮断する免疫チェックポイント阻害薬は一部のがんにおいて強力な抗腫瘍効果がもたらすことが分かっている2,3）。我が国においてはニボルマブ（オプジーボ）が根治切除不能悪性黒色腫に対して承認されたのち、腎細胞がん、再発非小細胞がん、ホジキンリンパ腫、胃がんに対して順次適応が拡大され、今後他のがん種に対しても急速に適応が拡大される可能性が高い。しかしながら本薬剤は薬価が極めて高価であるだけでなく、一定の頻度で治療効果が不良な例があること、また重篤な副作用が発生することが知られており、治療効果が期待される症例の適切な選別法の確立が必要不可欠である。腫瘍におけるPD-L1発現は、抗PD-1 /抗PD-L1療法に対する反応を予測するバイオマーカーであるため、腫瘍におけるPD-L1の発現レベルの正確な評価法の確立が重要である。PD-L1の発現を評価する方法は従来直接biopsyによる免疫染色法しかなかったが、全病変に対し生検を行う事は特に多発転移を伴う患者の場合現実的ではない。さらにPD-L1の発現は同一個人内の複数の病変で不均一である可能性、また治療に伴い動的に変化する可能性が指摘されており、非侵襲的な評価法の確立が望まれる。近年ポジトロントレーサーを用いてPDL1の発現を画像化する方法が報告されつつある。本研究ではPD-L1を18Fで標識した18F-PD-L1を作成し、動物実験を経て臨床応用を行うまでを目的とする。新しいトレーサーであるため、臨床研究の報告は少なく、臨床有用性はまだ確認されておらす、早期の臨床研究の成果が待たれる状況である。本年度は抗体標識に適した放射性核種合成のための設備体制の構築と合成準備を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason ポジトロン核種であるＣ標識のPD-L1抗体を用いたPET検査がすでに肺がんや黒色腫の症例にて報告されている。64Cuや89Zrは従来からPETに使用されている核種と比較して半減期が長く抗体標識に適している反面、これらの金属核種を生成できる施設は全国でも限られており、普及が難しい。我々は18Ｆに加えて89Zrおよび64Cuの核種を合成できる体制をとっており、今年度においておおよその体制確立ができたが動物実験への導入が遅れている。
Strategy for Future Research Activity	従来しられている89Zrあるいは64Cuによる標識にくわえRalphらの報告によるとPD-L1の抗体ライブラリーのなかのBMS-986192を18Fで標識することによりPD-L1発現をPETにて画像化できる事を報告している。今後交代を入手し、各種へのラベリングを行い、早い段階で動物実感に移行する予定である。
Causes of Carryover	今年度は成果発表のための旅費の発生がなかったため、次年度以降に使用額が生じた。