2020 Fiscal Year Research-status Report
pain management with controlled release local anesthetics
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18K08847
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
戸部 賢 群馬大学, 医学部附属病院, 講師 (90400770)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小杉 謙介 朝日大学, 歯学部, 講師 (00650780) [Withdrawn]
須藤 貴史 群馬大学, 医学部附属病院, 講師 (60739621)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 徐放薬 / 局所麻酔薬 / 術後痛 / 周術期管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ポリ乳酸を用いて作成したリドカイン徐放シートでは臨床使用まで到達することができた。当時医師主導型臨床試験として、リドカイン徐放シートを抜歯したソケットに留置して縫合し、その鎮痛効果や副作用について調べた。こちらの結果は既に論文として発表した。しかしこれまでの研究ではシート状の形状のため用途が限定されることもあり、新たな徐放薬としては注射可能な製剤になれば利用用途は広がることが予想されたため、新しい徐放手法を用いての薬剤開発を模索した。
関西大学で温度応答性に室温では液体であるが37℃程度になるとゲル化する徐放技術を持っていることが分かり、共同研究を開始することとなった。局所麻酔薬はレボブピバカインを用いて注射可能な徐放薬を作成し、その薬剤の試験管内での徐放プロファイルを作成すると2日間くらい放出を続けるものができた。そのレボブピバカイン徐放薬を用いてラットの足底を切開し縫合する術後痛モデルを作成し、その鎮痛効果や毒性などを調べる試験を現在進行中である。
動物実験で効果と安全性の確認ができたらさらに大動物で実験をしつつ、臨床使用するための共同研究先を探すことが必要になると思われる。そのためにはヒトでも用いることができるような薬剤を作成する必要が出てくる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
動物実験の結果が想定していた以上に長時間作用を認めなかったため、場合によっては徐放薬剤のアレンジをして再度実験をやり直す可能性が出てきている。薬剤のアレンジは関西大学の方で行ってもらえる算段になっており、より長時間作用する徐放薬が作成できれば、その後の流れはこれまでのものとあまり変わりないため、それほどの時間は要さないと思われる。
製薬会社にも協力を仰いでいるが、ある程度の実験結果を示さないとなかなか本格的な動きにはならないようで、現在は薬剤の原末を提供していただくことはできているものの薬剤の濃度測定や薬剤作成まで協力を得るには至っていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在取り組んでいる温度応答性ゲルを用いたレボブピバカイン徐放薬のin vivoでの効果を確認し、その作用時間を少なくとも24時間程度は得られるように薬剤調製を行っていきたいと考える。また薬剤の血中濃度の測定や投与部位周囲の組織学的変化や運動神経への中長期的な影響などの副作用をチェックしていきたいと思う。
局所麻酔薬と作用時間や鎮痛効果の観点から相加・相乗効果が期待できる薬剤の徐放化や同時投与を検討しており、その候補薬剤としてはα2アゴニストがあるがこれらの徐放化や局所麻酔徐放薬との相互作用に関して確かめ、より長時間安全かつ効果的な鎮痛が図れるようにしたいと思う。
動物実験での効果と安全性が確認されたらGMP管理基準を満たす施設で作成した薬剤を用いて、ヒトでの臨床使用へトライできればと思う。近年術後痛管理のために超音波ガイド下神経ブロックが盛んに行われるようになってきたが、超音波ガイド下に神経周囲に局所麻酔徐放薬を投与し、安全かつ確実に有効な術後鎮痛が行えるような手法を開発したいと思う。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍もあり多くの学会が開催されなかった。そのため学会発表の機会は激減し、web開催などとたったため旅費が想定以上に必要なくなった。徐々に学会も現地とwebのハイブリッド開催へとシフトしており、学会発表の機会は増えるものと思われる。それら環境の改善に合わせて、国内・海外への学会発表の機会を増やしていく予定である。
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