2018 Fiscal Year Research-status Report
多価不飽和脂肪酸受容体GPR120を介する精子機能の解明
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18K09148
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| Research Institution | Saitama Medical University |
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Principal Investigator |
淡路 健雄 埼玉医科大学, 医学部, 准教授 (60297546)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田丸 文信 埼玉医科大学, 医学部, 講師 (70337541)
梶原 健 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (80286103)
平澤 明 京都大学, 薬学研究科, 准教授 (70242633)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 多価不飽和脂肪酸 / 精子 / 抗体 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々は、これまで継続して新規三量体G蛋白共役型受容体であるGPR120のリガンドが多価不飽和脂肪酸であることを決定し、培養細胞系・遺伝子改変動物の作成を通じて多価不飽和脂肪酸のGPR120を介する生体での機能を明らかにしてきた。近年、この受容体の主たるリガンドである多価不飽和脂肪酸であるDHA・EPAが精子機能に重要な役割を果たしており、そのDHA/EPAの機能はGPR120を介していることが示唆されている。このGPR120の精子に対する生理機能を明らかにするため実験を行った。
精子において受容体蛋白の発現は少なく、遺伝子改変動物の系統であるマウス(C57 BL 6/J)の精子では市販で利用可能な抗体においては精子での明らかな発現は、免疫組織・ウエスタンブロット法において検出できなかった。精巣では遺伝子レベルでの発現は確認できているが、精子においては確認が不可能であるため、蛋白レベルでの発現の確認を行う事ができる新規抗GPR120ポリクローナル抗体の作成を試みた。三量体G蛋白共役型受容体の抗体の作成は困難であることが知られており、ヒトにおいては機能の異なるスプライスバリアントが存在しているため、市販抗体の除法をもとに抗原認識部位を検討し、ヒト・マウスで利用可能でありより検出力が高い抗体の作成とヒトサンプルでスプライシングバリアントを検出できる抗体の作成を試みた。現在、この抗体の評価をHEK293でのGPR120強制発現系細胞を用いて行っている。今年度作成した抗体と既存の抗体を用い、正常組織由来のサンプルにおける免疫組織染色・ウエスタンブロット法の最適化を行っている。
現在、明確なGPR120由来のシグナルは捉えられていないが、最適化を進め今後も検討を続ける予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
マウス(C57 BL 6/J)精子におけるGPR120受容体の組織学的・生化学的検出が困難であった。検出が困難であることは予想しており、新規抗体の作成を行った。しかし、三量体G蛋白共役型受容体の抗体の作成は困難であり、良質の抗体は少ない。本研究課題であるGPR120に関しても同様であり、抗体作成部位・作成方法の検討を十分な時間をかけて行った。
今後の研究を遂行する上で、GPR120の発現を明確にする必要がある。現在、検出法の改善に予想以上に時間がかかっており、研究の進展がやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究を遂行する上で、マウス(C57 BL 6/J)精子におけるGPR120の発現を明確にする必要がある。現在、既存の抗体においてGPR120トランスジェニックマウス(C57 BL 6/J)の精子においては有意な発現を認めているが、野生型マウス(C57 BL 6/J)においては明確な発現は検出できていない。２０１８年度に作成した新規抗体の評価後、継続してマウス精子におけるGPR120の発現を明確にする。このため、GPR120の検討経験が豊富な研究者を共同研究者として迎え、検出法の改善を行う予定である。また、実験動物の準備の都合上実施できなかった、薬理学的検討を行い薬理学的な検出を並行して行う予定である。
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| Causes of Carryover |
・抗体作成において納入業者のキャンペーンなどを利用したため大幅に安くなった。
・研究の遅れにより当該年度実施予定が次年度に繰り越された。
・翌年度分と合算し、新規参入共同研究者へ生化学的実験実施予算・本年度実施研究分予算として利用する。
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