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2018 Fiscal Year Research-status Report

Toll様受容体リガンドを用いた自然免疫作動型感染症予防・治療薬開発に関する研究

Research Project

Project/Area Number 18K09322
Research InstitutionKagoshima University

Principal Investigator

馬越 瑞夫  鹿児島大学, 附属病院, 医員 (30596325)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 永野 広海  鹿児島大学, 医歯学域医学系, 講師 (60613148)
黒野 祐一  鹿児島大学, 医歯学域医学系, 教授 (80153427)
大堀 純一郎  鹿児島大学, 医歯学域附属病院, 講師 (90507162)
Project Period (FY) 2018-04-01 – 2021-03-31
KeywordsPoly(I;C) / 自然免疫 / Th17 / 上気道感染症
Outline of Annual Research Achievements

本研究では、Polyinosinic-polycytidylic acid [Poly(I:C)]によるTh17系の免疫誘導と細菌排除作用を実証し、その機序を明らかにする。上気道感染症の防御機構には自然免疫と獲得免疫があり、獲得免疫を利用した感染症予防法として粘膜ワクチンがあるが、自然免疫系のみを利用した上気道感染症予防法や治療薬はない。Poly(I:C)はToll様受容体-3のリガンドであり、自然免疫系を介したアジュバントとして働きTh1系の免疫応答を誘導することが知られている。さらに近年、poly(I:C)はTh17系の免疫応答を誘導することも報告されているが、Th17系の自然免疫応答を介した感染防御機構はいまだ明らかにされていない。我々はこれまで粘膜免疫ワクチンの開発を目的とする研究を行い、その中でPoly(I:C)が鼻腔内の細菌排除にかかわっていることを示唆する現象を見出し、本研究を計画した。これらの機序が明らかになることで、上気道感染症に対する自然免疫系の生体防御機構を利用した新たな感染症予防法や治療薬開発の端緒となると期待される。これらの問題にアプローチするため、マウスの鼻腔にPoly(I:C)を投与し、肺炎球菌の鼻腔クリアランスが変化するかを検討し、高用量のpoly(I:C)投与にて鼻腔の細菌クリアランスが亢進することが明らかとなった。Poly(I:C)の細菌の生存に対する影響を検討するため、Poly(I:C)存在かに細菌培養を行ったが、Poly(I:C)投与にて細菌の増殖能が阻害されることはなかった。以上より、Poly(I:C)はマウス側の防御機構を誘導することにより、鼻腔内の細菌クリアランスを上昇させていることが推測された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究では、マウスの鼻腔にpoly(I:C)を投与することにより、マウスの鼻腔細菌クリアランスが上昇するというメカニズムを明らかにすることを目的としている。本年んは、マウスの鼻腔内最近クリアランス上昇の再現性を確認するとともに、poly(I:C)が細菌の増殖能に影響を与えるか否かにつき検討を行った。本年度の研究にてPoly(I:C)が細菌の増殖能には影響を与えないことが確認できた。

Strategy for Future Research Activity

本年度にPoly(I:C)が細菌の増殖能には影響を与えないことが確認できたため、次年度からはマウスの鼻腔内のpoly(I:C)による上皮細胞に対する組織学的変化、培養上皮細胞に対するpoly(I:C)の影響を検討する。さらに、マウスの鼻腔内におけるPoly(I:C)の影響を検討するために、マウス鼻粘膜のリンパ球解析を行う予定としている。

Causes of Carryover

本研究では、マウスの鼻腔に細菌投与を行うことが必要であるが、本年度は、他の研究にて感染実験室を使用していたため、十分なマウスの感染実験ができなかった。そのためvitroでの実験にてpoly(I:C)の細菌に対する影響を調べることに研究の重きを置いた。よって当初予定していたマウスの感染実験に十分な予算をかけることができずに、次年度使用額が生じた。次年度は、マウスの感染実験を行う準備を整えているため、当初予定していた予算額を31年度に消費する予定である。また本研究を公表するため、学会参加や論文投稿にむけて予算を消費する予定である。

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Published: 2019-12-27  

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