2018 Fiscal Year Research-status Report
咀嚼がヒト脳機能を介し全身身体機能に与える影響：非侵襲的脳機能測定法による検討
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18K09830
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
宮本 順 東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 助教 (10451949)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 咀嚼 / 口腔 / 脳機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１、咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明
ヒト高次中枢摂食機構に関する研究において、空腹時および満腹時の食物に対する注意力の違いが報告されている。よって、ガム咀嚼条件と実際に食物を摂取する摂食条件、さらにコントロールとして何も行わない安静条件にて、食物関連の視覚刺激に対する反応時間および眼球運動を測定し、食物への注意力がガム咀嚼のみにおいても変化するかに関して検討した。結果として、食物関連の視覚刺激に対する反応時間・眼球運動ともに、ガム咀嚼前後と摂食前後で有意に変化し、食物への注意力が減少したが、安静条件前後では変化が認められなかった。この研究から、咀嚼が摂食調節機構に与える影響について解明され、肥満予防の客観的なエビデンスを提示できると考えられる。
２、咀嚼時の感覚情報が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明
前歯部および臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定のため、前歯/臼歯部咬合時のfMRI-咀嚼筋筋電図同時計測を行い、脳賦活領域および脳賦活パタンを同定した。また、筋電図データをパラメータとした上で、前歯/臼歯部咬合の脳賦活の比較を行い、脳賦活パタンの違いを検討した。具体的には、仮説に基づいた関心領域を設定し、前歯/臼歯部咬合時における、咀嚼筋筋活動と脳賦活の相関の強さを比較検討した。その結果、関心領域の相関の強さが、前歯/臼歯部咬合により異なることが示された。この結果より、前歯/臼歯部の役割の違いについて、解剖学的形態の違いに基づいた説明のみならず、中枢神経における咀嚼運動制御機構、特に力の制御の観点から説明することができると思われる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１、咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明
食物関連の視覚刺激を提示下、ガム咀嚼条件と摂食条件、安静条件の3条件にて、注意力の変化を反応時間およびeye-tracking測定装置を用いた眼球運動にて計測した。この結果を、国内雑誌と国際雑誌に発表し、研究がおおむね順調に進んだと考えられる。
２、咀嚼時の感覚情報が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明
前歯/臼歯部咬合時のfMRI-咀嚼筋電図同時計測を行った。この結果を国内学会に発表し、優秀ポスター賞を受賞したため、研究はおおむね順調に進んだと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
１、咀嚼が摂食調節機構に与える影響の解明： 今年度までは、反応時間計測実験およびeye-tracking実験を用い、咀嚼が脳内の快楽/報酬処理センターにおける摂食調節機構に及ぼす影響について検証を行ってきた。摂食調節は、快楽/報酬処理センターとは異なる制御機構も存在すると考えられているため、今後は咀嚼が別の摂食調節機構についても検討していく予定である。
２、前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定： 今年度に行った解析により、前歯/臼歯咬合時における咀嚼運動制御機構は、力の制御の観点において、両者で異なることが示された。今回の結果を踏まえ、今後は前歯/臼歯部咬合の力の制御課題を、本研究とは異なる課題に変更し、両者の神経機構の差異についてさらなる検討していきたいと考えている
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| Causes of Carryover |
今年度は、実験で使用する機器等を共同研究を行った施設の備品を利用したため、物品費等が予定額より少なくなった。しかしながら、今後は東京医科歯科大学・歯学部付属病院に通院する、不正咬合等の患者を含めた被験者に実験に参加していただくため、被験者の負担軽減のために、東京医科歯科大学・歯学部付属病院にて実験を行えるよう、実験機器等の物品を購入する予定である。
また、今年度の学会発表は旅費等の必要はなかったが、来年度国際学会での発表が決定しているため、旅費も使用する予定である。
さらに、今年度の研究成果に関して論文投稿を行う予定であるため、英文校正代、学術誌投稿代、印刷代等を使用する。
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