2019 Fiscal Year Research-status Report
舌運動による喉頭挙上訓練法の開発‐舌骨上筋群の筋力強化プログラムの検討‐
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18K09899
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
佐藤 豊展 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 助教 (80758699)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴本 勇 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (30458418)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 喉頭挙上訓練 / 舌挙上 / 舌骨上筋群 / 嚥下 / 嚥下障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，以下2つのことを研究課題として取り組んでいる．研究1は，健常者を対象に舌の運動強度と舌骨上筋群の筋活動の関係を明らかにすることが目的である．研究2は，喉頭挙上不全への舌運動訓練プログラムを提案することが目的である．
研究1は2018年度と2109年度の2年間，研究2は2020年度の1年間で行うことを予定している．
本研究に先立ち，パイロットスタディを行った．パイロットスタディは，舌前方部での挙上運動による訓練が舌・口唇・下顎運動に与える効果を検証した．結果として，①舌挙上運動は内舌筋や外舌筋とともに舌骨上筋群の筋力を強化する可能性が示唆されたこと，②運動強度50 %では最大舌圧は強化されないこと，③舌の突出－後退，舌左右移動，/ta/の交互反復など前舌の課題は増加しており，奥舌で生成する/ka/や口唇で生成する/pa/の課題は増加しておらず，課題特異性があることが明らかになった．
研究1では，健常若年群と高齢群を対象に，舌圧の強度と舌骨上筋群の筋活動の関連について検討した．両群ともに舌圧の強度と舌骨上筋群の筋活動に強い正の相関を認めた．舌圧50 %の強度で舌骨上筋群の筋活動を動員すれば，舌骨上筋群の筋力を強化できる可能性が示唆された．次に，舌挙上の持続時間や頻度を検討する目的で，舌挙上運動が喉頭挙上の訓練法として適用できるか，舌骨上筋群の筋疲労の点から検証した．舌の運動強度，持続時間，頻度を設定し，舌骨上筋群の積分値と平均パワー周波数を解析した．舌骨上筋群の振幅は増加し，周波数が低周波へシフトしていたことより，舌骨上筋群に筋疲労を認めていることが明らかになった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では，以下2つのことを研究課題として取り組んでいる．研究1は，健常者を対象に舌の運動強度と舌骨上筋群の筋活動の関係を明らかにすることが目的である．研究2は，喉頭挙上不全への舌運動訓練プログラムを提案することが目的である．
本研究に先立ち、パイロットスタディを行った。パイロットスタディは、舌前方部での挙上運動による訓練が舌・口唇・下顎運動に与える効果を検証した．結果として，①舌挙上運動は内舌筋や外舌筋とともに舌骨上筋群の筋力を強化する可能性が示唆されたこと，②運動強度50 %では最大舌圧は強化されないこと，③舌の突出－後退，舌左右移動，/ta/の交互反復など前舌の課題は増加しており，奥舌で生成する/ka/や口唇で生成する/pa/の課題は増加しておらず，課題特異性があることが明らかになった．これらの結果は，2018年度の関連学会で発表し、投稿論文を作成中である．
2019年度は、①舌の運動強度と舌骨上筋群の筋活動の関連について論文を投稿し（現在査読中）、②舌挙上の運動強度を検討するために、舌挙上時の舌骨上筋群の筋活動について筋疲労の点から解析した研究を学会で発表した。
2020年1月より、研究1の予備実験と本実験を予定していたが、新型コロナウィルス感染症のために実施できていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究1の予備実験と本実験は、新型コロナウィルス感染症の状況を鑑みて実施する予定である。舌前方部と後方部の違いによる、舌骨上筋群の筋活動を計測する。
研究2は喉頭挙上不全への舌運動訓練プログラムを提案することを目的としている。プログラムを提案するためには、効果判定の方法を検討する必要があると考え、検討している。
具体的には、動作解析装置 (3Dモーションキャプチャシステム) を用いて判定する方法を検討しており、機器の購入を考えている。
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| Causes of Carryover |
評価判定の方法を検討する目的で、2020年度に機器の購入が必要になったため、当初予定していた旅費やその他の経費を一部計上に留め、残金が生じた。
2020年度には、動作解析装置 (3Dモーションキャプチャシステム) の機器購入に充当する予定である。
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Research Products
(11 results)
