2019 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
18K09931
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Research Institution | Kyushu Women's University |
Principal Investigator |
濱嵜 朋子 九州女子大学, 家政学部, 教授 (60316156)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
萩原 明人 九州大学, 医学研究院, 教授 (50291521) [Withdrawn]
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 歯科医療コミュニケーション / 高齢者 / 歯科医療説明 |
Outline of Annual Research Achievements |
近年、急速な高齢化社会の進行に伴い、患者全体に占める高齢者の割合が増加し、医療現場における高齢者とのコミュニケーションが問題となりつつある。本研究では、高齢者の歯科医療におけるコミュニケーションに着目し、「より良い高齢者との歯科医療コミュニケーションの要因とは何か」を明らかにすることを目的とする。令和元年度は、パイロットスタディーを実施し、高齢患者の説明に対する満足(説明満足度)に関連する要因を明らかにすることを目的とした。 分析に必要なデータを得るため、Webアンケート調査を実施した。2019年11月に全国の登録モニタのうち歯科医院受診経験のある20歳以上の1128名(男性564名、女性564名、平均年齢51.2±17.1)を対象とした。このうち、高齢者は325名(28.8%)であった。調査項目は、歯科治療および説明への満足度、説明への理解度、歯科医師の印象、主観的健康感、健康への意識、治療の決定方法などである。世代と説明満足度との関連、高齢者の説明満足度に関連する要因について検討を行った。 歯科医院で受けた説明について、「とても」「まあ満足」と回答した者の割合は65歳以上の者は、64歳以下に比べて有意に高かった。65歳以上の高齢者に限定して比較したところ、説明満足度と有意な関連がみられる因子は、「かかりつけ歯科医の有無」「通院形態」「通院期間」「歯科医師の説明への理解度」「歯科医師の印象」「主観的健康感」「治療の決定方法」「歯の本数」および「生活習慣病の知識」であった。また、歯科医師の説明が不十分であると回答した項目は「病気の状態」が最も多く、ついで「治療期間」であった。歯科医師の説明に満足している高齢患者が多かった。説明満足度には通院状況や理解度のみならず、高齢者の健康状態や生活習慣病の知識が影響している可能性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和元年度は、質問紙の完成までには至らず、当初の計画よりも遅れている現状である。これまで、高齢者を対象とした患者―歯科医師コミュニケーションに関する先行研究は少なく、予測が困難で質問項目の選定の検討に予想以上に、時間を要しており、質問紙の開発が滞っている状況である。そのため、昨年度はパイロットスタディーを実施した。また、調査対象とする歯科医院の選定方法についても検討を重ねており、研究が遅れている理由となっている。
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Strategy for Future Research Activity |
令和元年度は、質問紙の完成までには至らず、当初の計画よりも遅れている現状である。最終年度である今年度は、昨年度実施したパイロットスタディーの結果に基づき、高齢者のコミュニケーションという観点から、年度の前半までに、医療コミュニケーション、患者コンプライアンス、患者満足度、受療行動および医事紛争に関する研究を中心に、医学領域以外も対象にして、文献をレヴューし知見を整理しながら、高齢者の身体的・精神的因子も含めた自記式質問票(案)を完成する。質問票(案)の問題点を洗い出し、最終版の確定作業を研究分担者の萩原と共同で行う。また、中心になって調査に参加する複数の歯科医療機関を確定する。全体で約20施設程度確保する予定である。更に、本調査の実施手順について、研究分担者と共同で検討し、12月からの歯科医院での調査の実施を現場で指揮する予定にしている。
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Causes of Carryover |
令和元年度は、質問紙の完成までには至らず、当初の計画よりも遅れている現状である。これまで、高齢者を対象とした患者―歯科医師コミュニケーションに関する先行研究は少なく、予測が困難で質問項目の選定の検討に予想以上に、時間を要しており、質問紙の開発が滞っている状況である。そのため、歯科医院での調査にはいたっておらず、今年度の実施費用として、計上されている。
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