2018 Fiscal Year Research-status Report

Development of prediction models for final approval probability in early phase clinical trials for new drug development

Research Project

Project/Area Number	18K09939
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	野島正寛東京大学, 医科学研究所, 准教授 (00457699)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	新薬開発 / 新規医薬品開発 / 臨床試験 / 治験
Outline of Annual Research Achievements	平成30年度の研究進捗状況は以下の通りである。 1.開発成功例の検索：2013-2017年に医薬品医療機器総合機構（PMDA）において新規承認された薬剤に関する審査報告書を調査し、申請に利用された全ての臨床試験の情報を収集している。現在、PMDAのウェブサイトにおけるPDFファイルのダウンロード作を完了しており、ダウンロード可能であった163品目について研究対象とすることとした。審査報告書ならびに申請書概要の臨床試験に関する記述に該当する部分より、本研究において必要な情報の抽出を進めていく。さらに、同年限において米国FDAにおいて新規承認された薬剤に関するSummery reviewの収集も進めた。その結果、540品目に関するPDFファイルがダウンロード可能であり、同品目についても研究対象とすることとした。FDA分については、Statistical reviewの収集も進めており、409品目について収集が完了している。 2.Clinicaltrials.govおよびUMINの臨床試験登録において臨床試験の抽出を行い、第I相等、承認以前の臨床試験が行われたものの開発中止となっている案件について調査を行っている。2006年以降2014年までに開始されたすべての臨床試験およそ16000を抽出し（中止・成功の判定には相応の期間が必要であるため2014年を上限としている）、現在抗がん剤に関する臨床試験の調査を進めている。該当する承認前試験は約3000であるがこの90%程度において、当該試験が初めての臨床試験であるかどうか、引き続く第II相、第III相試験が存在するかどうか、発売されていることが明らかか、といった情報の収集が完了している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 予定されていてた検討は概ね順調に進んでいるが、必要情報の抽出に関してはかなりの時間を要することが予想され、場合によっては論文化が最終年度を超える可能性もあるため。
Strategy for Future Research Activity	1.開発成功例の検索：　すでに収集されたPMDA、FDA承認済み新薬の情報について、ダウンロード可能であった申請・審査関連書類をテキストマイニングにより処理し、薬剤名、薬効分類、スポンサー、症例数、相、試験デザイン（3+3デザイン、単群、ランダム化等）、統計手法（ベイズ統計の利用等）、有効性のエンドポイントとその結果、重篤な有害事象発生割合、中間解析の有無と手法などの項目を収集する。 2.開発不成功例の検索：　開発中止となった品目について特定を行い、その後臨床試験情報の収集を試みる。論文化されている場合には論文情報を利用するが、そうでない場合にはClinicaltrials.gov等に記されている情報を利用し、開発成功例と同様の項目を抽出する。 3.統計解析および結果の報告：　主要評価項目は、開発の成功・不成功とし、副次評価項目として、開発が中止となった相を検討する。まず、抗悪性腫瘍用薬剤に対して検討を開始し、その後他の薬効に対して検討を拡張する。各相における成功確率等の記述疫学的検討を行った上で、抽出項目のうち開発成功や、早期失敗・後期失敗などと関連する要因について検討する。
Causes of Carryover	本研究課題において最も人的、時間的なリソースを要する作業が、PMDAおよび臨床試験登録サイトからの情報収集である。当初この作業に2年程度（H30～H31）の期間を想定していたが、作業効率および担当する研究補助員のスケジュールの点から、今年度内で全ての情報収集を完了するのが望ましいと判断した。そのため、来年度に予定されていた当該業務の作業時間を全て今年度に割り当てるため、次年度分の人件費および諸経費を今年度へ前倒し請求することとした（780,000円）。50,070円の残額については、前倒し請求分を合わせた予算からの未使用分となり、当初次年度分として計上されているものであるため、残額が生じても特段の問題はない。