2018 Fiscal Year Research-status Report
地域での薬剤耐性菌制御と有害事象低減に向けた組織・環境・抗菌薬マネジメントの研究
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18K10005
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
矢野 貴久 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 准教授 (90532846)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 薬剤耐性菌 / 抗菌薬 / 抗菌薬適正使用 / 環境整備 / 空気清浄度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
薬剤耐性菌ならびに耐性菌感染症の増加は、国際社会における大きな課題の一つであり、我が国においても2016年4月に薬剤耐性（AMR）対策アクションプランが決定されたほか、平成30年度の診療報酬改定では抗菌薬適正使用支援加算が新設され、多くの施設において抗菌薬適正使用支援チーム（AST:Antimicrobial Stewardship Team）による活動が開始された。本研究では、組織、環境、抗菌薬使用に着目し、地域の医療機関を含めた薬剤耐性菌の制御や薬剤有害事象の低減を目的とした。
初年度では、九州大学病院グローバル感染症センターが主体の福岡地区感染対策ネットワークに参加する80の医療機関を対象として、抗菌薬や手指消毒薬、耐性菌に関するサーベイランスを実施すると共に、各施設のAST活動に関する調査を行った。抗菌薬サーベイランスに参加した55施設の2017年度の抗菌薬使用量AUD（DDDs/1000bed days）の中央値は91.8、最大値は225.4、最小値は15.0であった。感染防止対策加算1を算定する18施設のうち9施設で抗菌薬適正使用支援加算の算定を開始していたが、人員や人材の不足に加え、業務の内容や分担における課題が明らかとなった。また、耐性菌と抗菌薬との相関では、抗MRSA薬の使用が多い施設においてMRSA検出割合が有意に低かったが、MRSAの保菌者に対して積極的治療を実施しないとの適正使用が図られた結果であることが考えられた。一方、Clostridioides（Clostridium）difficile感染症の発生状況を調査した結果、海外に比べて発生率や重症例が少ないことが示された。加えて、細菌の伝播経路として病棟の空気清浄度に着目して検討した結果、環境整備の実施により、浮遊微粒子数に加えて浮遊生菌数が顕著に減少し、汚染リスクの低減に繋がることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2018年度では、福岡地区の80の医療機関を対象としてサーベイランスを実施することで、地域における抗菌薬や手指消毒薬の使用量、耐性菌の検出状況を把握すると共に、2018年度の診療報酬改定にて新設された抗菌薬適正使用支援加算への各施設の対応状況や活動内容を調査し、課題点を明らかにするに至った。加えて、Clostridioides（Clostridium）difficile感染症の発生状況を明らかにすると共に、病棟における空気やヒトの動作に着目した環境整備の実施が、空気中の微粒子数や生菌数の減少に繋がり、細菌や耐性菌の伝播リスクを低減することが明らかとなった。したがって、本研究は、おおむね順調に進展していることが考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究代表者が2019年1月1日付で九州大学から島根大学へ異動したことに伴い、従来の福岡地域や九州地域を対象とした研究に加えて、島根地域や山陰地域を含めた研究へと拡充を図る。島根県では2018年に島根県院内感染制御ネットワークが構築され23施設が参加しているが、サーベイランスは実施されていない。抗菌薬使用量や耐性菌に関するサーベイランスを実施すると共に、情報の共有や解析を強化するためのシステムや体制の構築を図る。加えて、耐性菌の増加や拡大に関わる抗菌薬選択圧の解明や環境因子の解明、対策法の確立については、連携研究者である九州大学病院グローバル感染症センター長の下野信行とも協力して実施する。
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| Causes of Carryover |
当該年度においては研究代表者が2019年1月1日付で九州大学から島根大学へ異動したことによって、耐性菌の感受性試験やデータ処理の外部委託等を実施せず、消耗品費や人件費・謝金を支出しなかったため、残額を次年度に繰越して使用することとした。
繰越し分については次年度分として請求した助成金と併せて、当初の計画の通り、耐性菌や環境整備の研究に関わる費用や成果発表費用として使用する。
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Research Products
(2 results)
