2020 Fiscal Year Research-status Report
地域での薬剤耐性菌制御と有害事象低減に向けた組織・環境・抗菌薬マネジメントの研究
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18K10005
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Research Institution | Shimane University |
Principal Investigator |
矢野 貴久 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 准教授 (90532846)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 薬剤耐性菌 / 抗菌薬 / 抗菌薬適正使用 / 手指消毒薬 / 感染制御ネットワーク / 母集団薬物動態解析 |
Outline of Annual Research Achievements |
薬剤耐性菌や耐性菌による感染症は世界的に増加の一途を辿っている。我が国では2016年4月に薬剤耐性(AMR)対策アクションプランが決定され、また平成30年度の診療報酬改定では抗菌薬適正使用支援加算が新設されたことで、多くの医療機関において抗菌薬適正使用支援チーム(AST:Antimicrobial Stewardship Team)による活動や、抗菌薬の適正使用への取り組みが実施されている。本研究では、組織、環境、抗菌薬使用に着目し、地域の医療機関を含めた薬剤耐性菌の制御や薬剤有害事象の低減を目的とした。 2020年度は、島根県院内感染制御ネットワークでの活動のさらなる拡充を図るため、前年度に初めて実施した同ネットワークに参加の24医療機関を対象とした抗菌薬・手指消毒薬・耐性菌のサーベイランスを再度実施すると共に年次推移を評価した。抗菌薬サーベイランスでは、回答が得られた16施設の2020年度調査抗菌薬使用量AUD(DDDs/1000bed days)の中央値は71.7、最大値は211.7、最小値は26.9であり、2019年度調査18施設のAUDの中央値79.8、最大値238.6、最小値27.4と比べて減少傾向にあることが示された。また、抗菌薬や手指消毒薬の使用量と、耐性菌との相関に有意性は認められなかったが、手指消毒薬の使用量が多い施設では、MRSAやESBL産生大腸菌の検出割合が低いことが確かめられた。抗菌薬に加えて手指消毒薬の適正使用を推進することが、地域における薬剤耐性菌制御に有用であることが示唆された。 一方、抗菌薬の母集団薬物動態解析によって投与法の適正化を検討した結果、高齢肺炎患者におけるピペラシリン/タゾバクタム(PIPC/TAZ)配合剤の個別最適化投与法の確立に至り、有効性や安全性の向上に寄与することが示された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、島根県院内感染制御ネットワークでの活動のさらなる拡充を図るため、前年に引き続き島根県の24医療機関を対象としたサーベイランスを実施することで、各施設や地域における抗菌薬や手指消毒薬の使用量、耐性菌の検出状況やその年次推移を明らかにした。加えて、抗菌薬の母集団薬物動態解析によって、高齢肺炎患者への個別最適化投与による有効性の向上や有害事象低減の新たな知見が得られた。その一方で、当初は地域の特徴や特性に鑑みた薬剤耐性菌制御の研究を併せて実施する計画であったが、新型コロナウイルスの感染拡大により、研究者のみならず地域の医療機関においても、新型コロナウイルス関連の業務を優先せざるを得なくなったため、当初の計画よりもやや遅れが生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究は、地域での薬剤耐性菌制御と有害事象低減を主な目的としているが、感染制御における組織や環境整備、抗菌薬や手指消毒薬等のマネジメントに関する研究であることから、新型コロナウイルスへの対応や対策にも通じるものである。したがって、引き続き自施設のみならず、島根県院内感染制御ネットワーク等の組織活動強化に取り組むと共に、連携研究者である九州大学病院グローバル感染症センター長の下野信行とも協力することで、島根地域や山陰地域、福岡地域や九州地域を対象として、感染制御や薬剤耐性に関わる抗菌薬選択圧、環境因子の解明に取り組む。対策法の確立では、地域の特徴や特性に鑑みて実施する。
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Causes of Carryover |
当該年度においては、新型コロナウイルスの感染拡大により、細菌や耐性菌による環境汚染の評価や感染制御に関する研究を当初の計画の通りに実施できなかったことから、次年度使用額が生じた。繰り越し分については、研究期間を延長し、当初の計画に鑑みて耐性菌や感染制御の研究に関わる費用や成果発表費用として使用する。
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Research Products
(7 results)