Pilot study of the manual for home-visiting nurses to care for the patients on their deathbed on the basis of the guideline for death certification using Information and Communication Technology(ICT)

2020 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 18K10015
• Research Institution: Tokyo Medical University
• Principal Investigator: 渡邊 裕見子 (増田裕見子) 東京医科大学, 医学部, 助教 (20614564)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 関 順彦 帝京大学, 医学部, 教授 (90349374)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 在宅看取り / 多職種連携

Outline of Annual Research Achievements

文献検討より在宅看取り支援に影響する要因を検討し、その上でインタビューガイドを作成した。承諾を得られた在宅見取りを実施している介護老人福祉施設の看護師1名、訪問看護ステーションの看護師1名、関東甲信越にて訪問看護ステーションにかかりつけ医として関与する医師1名、関東圏内の消防署に所属する救命救急士1名に、がん患者の在宅看取り支援の実態について、半構成的面接調査を実施した。面接内容は、「在宅見取り」に関する、「職種の役割」「実際の支援の内容」「在宅見看取りの困難」について共通項目の聞き取りを実施し、医師、救命救急士に対しては、「訪問看護師に求める役割」の項目を追加した。面接の結果、看護師は、在宅看取りの主たる看護対象者は「家族」であり、困難や課題について精神的側面からの看護に重点が置かれている内容であった。その点は先行文献と一致していた。しかし、患者本人に対して実施されている看護については意識化されておらず、フィジカルイグザミネーションが抽出の限界だった。医療サイドの見解と患者の状態、家族の見解が一致していれば看取りは円滑に進むため、訪問看護師に期待する役割として、見解の一致を促す役割について抽出された。看護師の関わりによって精神的に救われる家族がいることは、医師、看護師間の連携の意義があると考えられる。救命救急士については訪問看護師との接点はなく、役割として期待される内容は抽出されなかった。診療報酬について、医師が意識している反面、看護師は意識されていなかった。また、在宅看取りのICTの活用について、医師は前向きであったが、看護師は消極的内容が抽出された。今年度はCOVID-19 感染拡大のため、調査対象の人数が確保できず得られた情報が少ない。現在分析が途中となっているが、インタビュー対象者を確保し、改めて在宅見取りの現状として調査内容をまとめ公表する予定である。