• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2018 Fiscal Year Research-status Report

当事者視点と当事者との対話を基盤とする在宅療養移行支援システムの開発

Research Project

Project/Area Number 18K10153
Research InstitutionIshikawa Prefectural Nursing University

Principal Investigator

丸岡 直子  石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (10336597)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 石川 倫子  石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (80539172)
武山 雅志  石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (50381695)
林 一美  石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (30279905)
林 静子  石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (30346019)
吉田 千文  聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (80258988)
樋口 キエ子  群馬医療福祉大学, 看護学部, 教授 (60320636)
田村 幸恵  石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (20336605)
田淵 知世 (中嶋)  石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (60638732)
Project Period (FY) 2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords在宅療養移行支援 / 退院支援 / 当事者との対話 / 在宅療養移行支援システム
Outline of Annual Research Achievements

1.面接調査の実施:在宅療養移行支援における患者・家族との対話のあり様を、患者・家族の退院後の療養場所への意向のズレに対するかかわりに着目し、外来看護師2名、病棟看護師11名、退院支援看護師8名を対象に面接調査を実施した。外来看護師は在宅療養における課題や来院時の状況を契機に外来患者と対話を行っており、得られた情報を病棟看護師と共有し、入院後に病棟看護師や退院支援看護師が患者との対話が可能となるよう行動していた。病棟看護師や退院支援看護師は入院患者・家族の退院後の療養生活への意向の変化を契機に対話を試み、療養生活維持に向けた疾病管理や介護方法の指導を通して退院後の療養生活への期待や不安から患者・家族の真意を引き出す対話を行っていた。課題として、対話するタイミングの判断と時間確保があげられた。
2.質問紙調査の実施:1)外来看護師を対象に在宅療養移行支援質指標(外来看護師用)のうち患者・家族との対話を前提とする指標「患者・家族への心理的支援」7項目の実施状況を5件法により回答を求めた。その結果、平均得点は2.25~3.23であり、患者や家族の退院後の不安や患者の在宅でのセルフケア行動やそれを支える家族への対応を意図した項目は平均得点が高かった。一方、患者・家族の双方と対話して退院後の療養生活の方向性を導くための項目は平均得点が低い傾向であった。2) 病棟看護師を対象に在宅療養移行支援質指標(病棟看護師用)のうち患者・家族との対話を前提とする指標「患者・家族への心理的支援」6項目の実施状況を5件法により回答を求めた。その結果、平均得点は3.06~3.49であり、患者の退院後の療養生活への意向を引き出すことや生活や療養場所の変化に関する不安に対処する項目の得点は高く、患者・家族の双方から退院後の療養生活の方向性を導くための項目は平均得点が低い傾向であった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和元年度は退院患者の療養生活の満足度や療養継続ニードを質問紙調査を実施する予定である。これまでに文献検討を行ってきたが、質問紙の構成概念の明確化などの本格的検討には至っていない。そのため、研究期間2年目当初に実施予定である質問紙調査の開始が遅れるため。

Strategy for Future Research Activity

質問紙調査担当の研究メンバーと引き続き検討を行い、年度前半に質問紙調査を実施する予定である。

Causes of Carryover

質問紙調査の実施を、今後のアクションリサーチの実施を考慮して一医療施設に限定したために質問紙調査にかかる経費が残った。さらに質問紙調査のデータ入力を研究分担者が行ったために人件費も不要となった。面接調査はグループ面接法を用いたためデータ収集に必要な旅費も一部不要となった。研究会議は学外の研究分担者が他の出張と日程を合わせたために当該研究の研究費からの支出は不要となったため残額が生じた。
次年度は、質問紙調査・面接調査及びアクションリサーチの準備のため、調査費用、旅費、研究会議開催費用に充当する予定である。

URL: 

Published: 2019-12-27  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi