2020 Fiscal Year Research-status Report
地域での暮らしを見据えた在宅療養支援を実践できる外来看護師養成プログラムの開発
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18K10157
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine |
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Principal Investigator |
滝下 幸栄 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (10259434)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩脇 陽子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (80259431)
松岡 知子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (90290220)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 地域包括ケア / 在宅療養支援 / 外来看護 / 看護管理 / 継続教育 / 教育方法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は地域包括ケアの推進に向け、病院外来において患者の在宅療養支援を実施できる外来看護師の育成する教育プログラムを開発することである。そのために2018年度は病院外来に勤務する外来看護師と看護部長を対象とした外来における在宅療養支援の現状と課題に関する質問紙調査を行った。2019年度は、質問紙調査から明らかとなった在宅療養支援が進展している病院の看護管理者10名と外来看護師12名を対象とした半構造化面接による調査を行った。内容分析を行った結果、看護管理者では、コード数187、サブカテゴリー数60、カテゴリー数22が抽出された。外来看護師では、コード数231、サブカテゴリーは60、カテゴリーは28抽出された。また、看護協会主催の外来看護職の看護実践能力向上研修会の企画と実施、研修評価を行った。2020年度は、質問紙調査、面接調査並びに外来看護職看護実践能力向上研修会の評価結果をもとに教育プログラムを策定した。
＜内容＞1日目：１．地域包括ケアシステムと外来医療・看護（講義45分）２．外来看護と診療報酬体系（講義45分）３．病院外来における在宅療養支援の現状と課題：質問紙調査、面接調査の結果から（講義45分）４．外来における在宅療養支援の実際：グッドプラクティス発表（講演15分×4病院、ミニシンポ30分）５．参加者交流会：自組織の活動紹介、意見交換、課題共有（演習60分）＊自組織で取り組みたい外来看護の改善についてのアクションプラン策定を次回の課題とする。
2日目：１．これからの外来看護（講演60分）２．参加者交流会：自組織で取り組みたい在宅療養支援プラン発表会（演習90分）
上記の研修開催に関して、京都府内の病院に参加協力を依頼したが、COVIT-19の蔓延の渦中にあり、人員派遣は難しいとの返答が多かった。時流にあわせ、研修開催時期を遅らせることにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、質問紙調査、面接調査、研修評価の成果を吟味し外来在宅療養支援実践看護師教育プログラムの作成と研修会の実施、教育プログラムの実効性を明らかにすることを目的に、研究を進めたが、上記にも書いたとおり、COVIT-19の蔓延のため、病院外来は非常に厳しい労働環境になっていた。教育機会の設定に関して幾つかの病院に打診したが、現状では難しいとの返答であった。そのため、研修開催の時期を延ばすことにした。。2020年度は研修会の開催に係る人件費や事務費等が発生する予定であったが研修が延期されたため実質的な費用は発生しなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、病院外来看護師が無理のない形で、研修に参加できるように、分散開催、研修内容の圧縮、短時間化、オンライン研修、ウェビナー開催など教育方法を大幅に変更し研修を開催する予定である。オンライン教育に係る経費等も必要となる。
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| Causes of Carryover |
2020年度は本研究の根幹を成す研修の展開を試みたが、先に述べたとおりCOVIT-19の蔓延のため設定が困難であった。研修開催を2021年度に延ばすことにした。2020年度は研修会の開催に係る人件費や事務費等が発生する予定であったが研修が延期されたため実質的な費用は発生しなかった。2021年度は、病院外来看護師が無理のない形で研修に参加できるように、オンライン研修、ウェビナー開催など教育方法を大幅に変更する予定である。オンライン教育に係る経費等も計上し、2021年度に使用する予定である。
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Research Products
(2 results)
