2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Family Coordination Skills toSupport "How to Live and Where to Live" in the Age of High Death Rates and its Dissemination Using ICT
| Project/Area Number |
18K10186
|
|---|
| Research Institution | Nagano College of Nursing |
|---|
Principal Investigator |
柳原 清子 長野県看護大学, 看護学部, 教授 (70269455)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 多死の社会 / ACP（意思決定支援） / 家族システム調整 / 家族調整スキル / 専門職（看護師）研修 / 地域包括ケア / ICT活用 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
4年目は調査計画の変更をした。3年目に「患者・家族の意思決定支援効果の測定」を立案したが、本研究は専門職（看護師）の家族調整スキルを上げるためであり、実践の結果の「支援効果測定」は、別の研究に分けることにした。
４年目の目的は次の2点であった。1つはフィールド調査結果の公表である。2019年度に行った、【Ｈ市の住民が終末期に「願う場で住みつづけられるのか】のフィールド調査結果は、論文化し国内学会で発表した。また、コロナ禍での「終末期をめぐるACP（人生会議）をめぐる患者・家族への意思決定支援等について、看護専門誌に掲載できた。
さらに2021年秋に（2019年度調査に続いて）【Ｈ市の全住民アンケート：コロナ禍の生活調査】を行い、住民の「生き方・生き場所」の実態と認識を調査した。現在その結果の論文化に取り組み、2022年度にパブリッシュの予定である。
2つ目は、専門職（看護師）を対象としたアクションリサーチ（＝家族調整スキルを上げるための研修）の実施と効果測定であった。2020年度に引き続き、「長野がん看護/家族看護研究会」を主催し、解決志向型家族調整モデルのシートを用いて「事例検討会」「事例研究会」を毎月開催して計10回実施した。参加者は毎回20名前後であった。研究会では「事例研究」も開始し、終末期における意思決定支援の看護師の実践知の探究を行った。これらの研究会/研修会はすべてオンラインで実施し、共有ホワイトボードアプリやクラウドでの情報共有・データ保管などICTを用いての研修は、学習効果と受講者の満足度を上げた。
本研究は、終末期の意思決定（ＡＣＴ＝人生会議）のための家族調整が行えるように（援助職（看護師）が家族調整スキルを身につけて実施できるように）そのスキルの普及を図ることだった。アクションリサーチは順調に展開出来ており、援助職（看護師）の実践での取り組みは上がっている。
|
Research Products
(13 results)
