Development of the System to Improve Lectures and Skills Laboratories in Nursing Education

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10197
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 宮芝 智子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (20321119)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 舟島 なをみ 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (00229098)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 講義 / 看護技術演習 / 看護基礎教育 / 看護教員 / 問題

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、実習の基盤となる講義・演習に焦点を当て、看護学教育における授業改善システム＜講義・演習版＞を開発することを目的とする。このシステム
は、教員が講義・演習の授業過程に生じる問題を自ら診断・克服し、授業過程の質を向上することを通して、授業の成果である目標達成度を高めるという特徴を持つ。本研究の成果は講義・演習の質改善、次週に向けた学生の準備性の向上、ファカルティ・ディベロップメントの推進に貢献する。
層化無作為抽出法により抽出した全国の看護基礎教育機関約300校に研究協力を依頼し、承諾の得られた117校に所属する教員1138名に質問紙を配布した。回収のあった426部（回収率37.4％）のうち、看護学の講義および演習共に担当したことがない教員の回答を除く424部を分析対象とした。教員424名の性別は女性400名、男性22名、不明2名、年齢は平均47.8歳、臨床経験年数は平均14.5年、教育経験年数は平均9.9年、所属は大学98名、短期大学5名、専門学校317名、不明4名であった。職位は大学または短期大学の教授22名、准教授27名、講師29名、助教20名、専門学校の副校長4名、教務主任23名、専任教員284名、不明15名であり、専門領域は、基礎看護学、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学、在宅看護学など多様であった。看護学の講義担当上、直面している問題があった者は360名（84.9％）、看護技術演習の担当上、直面している問題があった者は355名（83.7％）であり、教員の多くが何らかの問題を抱えていた。看護学の講義を担当している教員は、「業務多忙による講義準備の時間確保不可」「教務事務への時間充当による教材準備の時間確保不可」「講義と実習指導の並進による講義準備の時間確保不可」「必須指導内容精選困難による学生が理解しやすい講義難航」等の問題に直面していた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVID-19感染流行に伴うオンライン授業導入、感染防止対策の検討と実施等、業務が増大し、本研究に関わるエフォートが低下したことによる。

Strategy for Future Research Activity

・看護学の講義を担当する教員が直面する問題を次のように解明する。
Belelson, Bの方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いる。研究のための問いを「看護学の講義を担当する教員は、どのような問題に直面しているのか」とする。また、問いに対する回答文を「看護学の講義を担当する教員は（ ）という問題に直面している」とする。自由回答式質問のうち、各教員の記述全体を文脈単位、看護学の講義を担当する教員が直面する問題を表す１内容を含む記述を１記録単位とする。同一の表現の記録単位、表現は異なるが意味内容が同一の記録単位を集約して同一記録単位群とする。次に、個々の記録単位群を意味内容の類似性に基づき分類し、その記述を忠実に反映したカテゴリネームをつける。最後に、各カテゴリに包含された記録単位の出現頻度を数量化し、カテゴリ毎に集計する。カテゴリの信頼性は、看護学の講義を担当した経験を持ち、看護教育学研究を行った経験を持つ看護学研究者2名によるカテゴリへの分類の一致率をScott,W.A.の式に基づき算出し検討する。
・問題自己診断尺度－看護学講義用－を次のように開発する。
看護学の講義を担当する教員が直面する問題に基づき、質問項目を作成、尺度化し、専門家会議とパイロットスタディにより内容的妥当性を検討する。教員約600名を対象とした全国調査を行い、尺度の信頼性・妥当性を検証する。

Causes of Carryover

COVID-19感染流行に伴い移動が制限され対面による共同研究者との打ち合わせ等ができなかったこと、学会がオンライン開催となったこと、本研究に関わるエフォート低下によりデータ収集時期が遅れたことによる。