在宅ケアを推進する病棟看護師に必要な退院調整の実践プログラムの開発と有用性の検証

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10199
• Research Institution: Kyoto Prefectural University of Medicine
• Principal Investigator: 岩脇 陽子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (80259431)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山本 容子 京都府立医科大学, 医学部, 講師 (00321068) ; 滝下 幸栄 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (10259434) ; 室田 昌子 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (80610641) ; 松岡 知子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (90290220)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 退院調整 / 退院支援 / 在宅ケア / 継続看護 / 病棟看護師 / 退院調整看護師

Outline of Annual Research Achievements

在宅ケアを推進するためには、病棟看護師が入院時から在宅療養を見据えた退院調整を実践していくことが必要である。本研究は、在宅ケアを推進する病棟看護師に必要な退院調整の実践プログラムを開発し、その有用性を検証することである。退院調整の実践が可能となる教育方法を提示することで、在宅ケアを推進できる。まず、病棟看護師が実践している退院調整能力を特定し、退院調整の実践プログラムを作成し、評価する。病棟看護師のための退院支援研修は退院支援の現在の動向を把握し、多職種と連携した退院支援の実際を学ぶ。研修内容は、地域包括ケアシステム、退院支援システム、退院支援と退院調整を理解するための3段階、介護保険制度や社会資源の活用方法、退院支援に関連した診療報酬、治療が継続可能な転院先や施設の種類、患者の意思を尊重した院支援の実践、多職種と連携する退院支援の実践事例のアセスメント・計画の演習などであり、訪問看護ステーション実習である。それぞれが実践した退院調整支援について報告・討議した。退院支援研修後の病棟看護師の学びでは、事例検討や訪問看護ステーションの体験により、在宅で患者のニーズをくみ取ることの重要性や在宅での生活のイメージができていた。また、退院支援方法を他部署の取り組みを知る機会になったり、支援方法を共有する機会となっていた。一方、早期に退院支援を開始する必要性や、医師との調整の必要性についての課題がみられた。研修は入院中の患者に対するよりよい退院支援につながることが推測された。今後は、多職種の連携の強化や早期からの支援方法、認知症や高齢者への介入方法などの現場が抱える課題が解決するような研修内容を盛り込むなどの改善が必要である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研修等についての調整に時間を要しているため、全体的にやや遅れている。

Strategy for Future Research Activity

退院支援の研修の評価を行うとともに、多職種連携が体験できる研修内容に修正していく。在宅ケアを推進する病棟看護師のための入院時から在宅療養を見据えた退院調整実践プログラムを開発するため、病棟看護師の退院調整のためのコミュニケーション技術の実践内容を調査していく。臨床現場で実際に使用されている退院調整の実践としてのコミュニケーション技術は臨床看護師が使用できる方法で教育していく必要がある。そこで、病棟看護師が実践できる退院調整コミュニケーション技術の実践内容を明らかにしていく。また、退院調整看護師、病棟看護師が実践している退院支援の看護実践内容を抽出して、退院支援研修を改善していく。

Causes of Carryover

退院支援の研修で用いるPCが旧バージョンのため、PF-NOTEのPCに伴う更新が必要である。その他、未購入である。