2019 Fiscal Year Research-status Report

看護基礎教育における卒後の組織社会化促進に向けた予期的社会化尺度の開発

Research Project

Project/Area Number	18K10222
Research Institution	Kawasaki University of Medical Welfare
Principal Investigator	赤田いづみ川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (40735875)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	伊東美佐江山口大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00335754) 石井豊恵神戸大学, 保健学研究科, 教授 (00452433)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	看護学生 / 予期的社会科 / 尺度開発
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、看護学生の予期的社会化を概念化し尺度開発をすることを目的としている。 2018年度は予期的社会化の概念化と尺度の元となるアイテムプール作成のため、看護系大学に在籍する4年次生と病院に勤務する卒後2年以内看護師に半構造化インタビューを実施する予定であった。これに伴い、所属する大学で倫理審査を受けて承認を得た。その後、インタビュー前に、作成したインタビューガイドで自分が目的としている内容が得られるのかを検証するため、看護系大学に所属する4年次生2名にプレ調査を行った。その後、インタビューガイドを修正し、学生4名に半構造化インタビューを実施した。その後に学生4名のインタビューを分析を進めても、人数が少なかったため、目的である予期的社会化の概念化と尺度のアイテムとなる予期的社会化の形成過程および影響要因となる結果が十分に得られなかった。そのため、、2019年度に追加でインタビューへの協力募集をして、さらに4名の学生のインタビューを実施した。また、2018年度末に、卒後2年目以内の看護師へのインタビューを実施させていただけるよう説明し後、許可を得た。そして2019年7月に病院に勤務する卒後2年以内の看護師10名にも学生時代を振り返ってもらい半構造化インタビューを実施した。これらのインタビューの分析は現在行っている途中である。また、2019年8月には、第23回日本看護管理学会学術集会に参加し、本研究と関連のある研究発表を聞き、研究者と意見交換を行い、分析方法喉について情報収集を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 最初の計画では、2018年度にインタビューが完了し分析を進める予定であった。そして学生20名と卒後2年目までの看護師20名より半構造化インタビューを行い、分析にて概念化と尺度のアイテムプールを作成予定であった。2018年度に研究協力者の募集をしたが協力学生が少なく、卒後2年目までの看護師のインタビューは協力施設が見つかるまでに時間がかかってしまった。その影響もあり、2019年度にまでインタビューがずれ込んでしまい、2018年度に実施予定であった看護学生の予期的社会化尺度が作成できておらず、予定をしていた質問紙調査までに至っていない。
Strategy for Future Research Activity	最初の計画では、看護系大学に在籍する学生20名と卒後2年以内の看護師20名から半構造化インタビューを実施する予定であった。現在インタビューの分析を進めているが、20名ずつインタビューをしなくても、分析によりインタビューの目的である予期的社会化の形成過程とその影響要因についての内容が十分に得られたらインタビューは終了し、尺度開発に向けて次の尺度作成に進めていく予定である。
Causes of Carryover	本研究の初年度となる2018年度に看護大学に所属する4年次生20名および病院に勤務する卒後2年目までの看護師20名を目標に半構造化インタビューを実施予定であった。しかし、学生の方では協力依頼をしたが十分な人数が集まらず分析しても目的となる結果が得られず2019年に追加で募集し、12月にインタビューを実施した。また、卒後2年目までの看護師は2018年度に協力施設を探すのに時間を要し、年度末に協力施設に研究の説明を行い承諾を得た。卒後2年目までの看護師には2019年7月にインタビューを実施した。このような初年度からの研究の調査の遅れに伴い、研究が進んでいないことから2019年度には質問紙調査の費用を計上していたが、実施できておらず使用予定金額より支払金額が少なくなっている。 2020年度には、インタビューの分析後に尺度を作成し、その尺度を用いて質問紙を作成するため、その印刷や郵送費、集計業者への委託費用などに使用する予定である。