2020 Fiscal Year Research-status Report
看護師のワーク・ライフ・バランス調節力向上プログラムの開発
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18K10248
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
松尾 まき 東京医療保健大学, 医療保健学部, 講師 (00783549)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 英子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (20299879)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 離職意向 / ワーク・ライフ・バランス調節力 / 看護職 / SOC / 縦断研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
医療サービスを必要とする高齢者人口の増加は、看護労働力の深刻な不足につながっている。大規模な看護労働力を維持するためには、健康的な職場環境とともに、看護職の強力なワーク・ライフ・バランスが必要である。そこで前向き研究により、ワーク・ライフ・バランス調節力と健康保持能力である一貫性の感覚（SOC;sense of coherence）が病院看護職の離職意向に影響を及ぼすかを調査した。
ベースラインで2,239人の看護職にアンケート調査を実施し、説明変数には、ワーク・ライフ・バランス行動への取り組み、個人的なリソースの観点からのSOC、および仕事、組織、個人に関連する要因が含まれた。1,368の有効な回答でコホートを設定し、ベースライン調査の6か月後にフォローアップできた975人の離職意向を測定し重回帰分析を実施した。
ワーク・ライフ・バランスを調節する行動は、離職意向に影響を及ぼすことが示された。ワーク・ライフ・バランス行動への取り組みが少ない看護職は、離職する意向が高かった。SOCは離職意向に直接的に影響を及ぼす要因として特定されなかった。
快適なワーク・ライフ・バランスを確保することで、看護職の離職意向を減らすことができる可能性がある。看護職の離職率を減らすために、看護管理者は看護職員がより良いワーク・ライフ・バランスを達成するのを助けることができるようにサポートすること、看護職員自らワーク・ライフ・バランスを調節する力を向上させること、そのためのプログラム開発が必要と考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までに実施した縦断研究による看護職の離職意向への影響要因の結果を、論文として査読付きの英文学会誌に投稿し、掲載された。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題の仮説２つのうち、ワーク・ライフ・バランス調節力が看護職の離職意向に影響することについては検証できたが、2つ目のSOCが離職意向に影響する点については、検証に至らなかった。これは直接的に関係していなかったが、間接的に影響する場合も踏まえて分析方法を変更し、検討を試みるという課題が残った。そのため、研究期間を延長して引き続き、本研究課題に取り組む。
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| Causes of Carryover |
令和2年度は新型コロナウイルス感染症拡大により国内外の移動が制限され、現地開催での学会が変更もしくは中止になり、旅費にかかる費用がなくなったため、次年度使用額が生じている。
本研究課題の仮説の検証が一部未達成なため、解析手法を検討するなどを試み、成果を発表できるように今後取り組む予定である。
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Research Products
(1 results)
