2019 Fiscal Year Research-status Report
Clarification of task structure and development of educational strategies to foster thinking skills in students' practicing pediatric nursing.
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18K10262
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| Research Institution | Osaka Medical College |
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Principal Investigator |
泊 祐子 大阪医科大学, 看護学部, 教授 (60197910)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大西 文子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00121434)
竹村 淳子 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (00594269)
西薗 貞子 梅花女子大学, 看護保健学部, 准教授 (50458014)
岡田 摩理 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 准教授 (20745583)
川島 美保 聖カタリナ大学, 人間健康福祉学部, 准教授 (90380328)
神道 那実 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 講師 (90434638)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 小児看護学実習 / 指導ガイドライン / 学習課題 / 指導方法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度目的は、小児看護学実習指導ガイドライン（案）の作成のために、2018年度調査の分析を進め、学生が遭遇しやすい課題状況を明確にすることと、状況に適した指導方法を把握することであった。実習でこそ学ぶ必要のある「実践と理論の統合」の指導場面の分析で明らかとなった学習課題に加え、小児看護学実習全体における学習課題となるように膨らませた。次に、課題に適した指導方法の明確化である。また、実習計画や実習場の現状の把握のために、学術集会において「限られた場で小児看護学実習を効果的に行う実習計画と到達目標の設定 －課題と対策の検討－」のテーマセッションを行い、情報収集した。
結果の概要 学習課題（『 』で表記）の構造は、『実習に向かう姿勢』を背景に、『発達を踏まえた病気の子ども理解』と『子どもの病気の理解』が相互に関係しながら、小児特有の発達や家族の存在をふまえた理解に加え、それらを『子どもと家族の統合的理解』する難しさがあった。『子どもと家族の統合的理解』を進めながら『子どもと家族への対応』を体得していく。これらの学習課題の基盤に『初学者の思考スタイル』という未熟な思考スタイルが課題となっていた。この思考スタイルを看護職としての思考に訓練する指導上の課題の重要性が示唆された。学習課題の基盤となる『実習に向かう姿勢』は全領域看護学実習の課題と考えられた。小児看護学特有の課題として「子どもへの苦手意識を拭えない」「患児に近づけない」や「子どもへの倫理的感覚の欠如」などがあった。実習場の課題では、「施設側との連携」や「教員間での連携」の問題がでた。最低限の到達目標では、「子どもの理解」として眼の前にいる子どもとの接触経験による体得による理解を求めていた。
これらを基に「実習指導ガイドライン（案）」の大枠づくりの共通理解を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね予定通りであるが、本年度調査依頼に関して２月以降、対面での研究活動がストップしているので、その影響が今後、出る可能性がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
小児看護学実習における指導ガイドライン（案）の作成と実施
１）指導ガイドライン（案）の大枠を詳細に仕上げる。①最終確定した学習課題毎に学生の思考と行動特徴を加味し、適切な指導方法の選択基準を入れる。②学生の思考と行動特徴を現代学生の気質から再確認する。ガイドライン試行中の記録様式を検討する。
２）指導ガイドラインの妥当性の聞き取り熟練教員に指導ガイドライン案への意見をもらう。
３）次年度の３年次実習指導において、１～２回程度試行を予定している。試行の対象者は、新任教員と熟練教員と範囲を広げる。試行のために、研究代表者の所属する倫理委員会に申請を行う。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により２月からの研究活動の一部ができない状況のために、会議費・旅費などに未使用の額が生じた。
次年度の助成金と合わせて、調査の実施・分析の費用および、作成した指導ガイドラインの試行のために研究協力者への謝金及び旅費に使用する。
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