2021 Fiscal Year Research-status Report
糖尿病療養指導士と患者会の協働によるセルフケアpower upプログラムの有効性
| Project/Area Number |
18K10313
|
|---|
| Research Institution | Oita University |
|---|
Principal Investigator |
脇 幸子 大分大学, 医学部, 准教授 (10274747)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清水 安子 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (50252705)
濱口 和之 大分大学, 医学部, 客員研究員 (60180931)
瀬戸 奈津子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (60512069)
大野 夏稀 大分大学, 医学部, 助教 (20818596)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | セルフヘルプグループ / セルフケア支援 / 地域協働活動 / 糖尿病療養指導士 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
プログラム（1）：成人期 にある人については職域と連携して「仕事等で若い人の参加減少・アプリやWeb活用してのセルフケア能力・ACPについて考える」に視点を当てた企画について、2020年度に引き続き、大分市保健所の生活習慣病対策推進協議会と2021年度も継続して検討を重ねた。その結果、大分市の生活習慣病対策におけるニーズの一つに、就労者の生活習慣病対策が考えられた。生活習慣病の予防では健診・受診勧告だけでは成果は得られにくく、大分市保健所では、職域での事業としてＨ30年度から『職場の健康づくり支援講座』を実施してきたが、一人一人の行動変容につながる関りが課題となっていた。
そこで、糖尿病の自己管理や重症化予防において、本モデル事業の目標の一つである「職域と連携」において、大分市生活習慣病対策推進協議会 専門部会委員と協働して医療に限らず糖尿病に関連した地域の様々な組織の協働により、有機的に地域包括的支援を目指し、また、医療者の実践能力だけでなく糖尿病や予備軍である人のセルフケア能力（power）が両車輪となって、健康な社会つくりを企画し、2022年度に大分市と協働で実施をすることになった。
プログラム（2）：高齢者に対しては地区の自治活動と協働して「興味を引く 楽しい活動、糖尿病に限らない健康教室」に視点を当て、「患者・CDEL・友の会・施設間の横のつながり不足」を解消しつつ、「県や市や大学や福祉と協働」したプログラムを検討することにした。大分県糖尿病協会の40ヶ所の友の会に本事業への参加確認をしたところ、38ヶ所から協力の意思が得られた。しかし、COVID-19感染対策禍中において、CDE活動はすべて自粛となり、研修会も主催できなかった。一方、大学主催市民公開講座（小グループ制）で「病を持っていてもいなくても “よりよく生きる”を目指した人生会議」 の意義を明らかにできた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
目標及び計画の第１段階でプログラムの企画にあたり、プログラムの方針の一つである「職域と連携」して「仕事等で若い人の参加減少・アプリやWeb活用してのセルフケア能力・ACPについて考える」に視点を当てた企画においては2022年度の実施となった。
しかし、もう一つの高齢者に対しては地区の自治活動や友の会と協働して「興味を引く 楽しい活動、糖尿病に限らない健康教室とACP」に視点を当て、「患者・CDEL・友の会・施設間の横のつながり不足」を解消しつつ、「県や市や大学や福祉と協働」したプログラムを検討することにしているが、COVID-19感染対策禍中において、CDE活動はすべて自粛となり、実施に至っていない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
プログラム（1）については、成人期にある就労者を対象としておりWeb活用のため、コロナ禍の影響を受けずに推進可能と考えている。
プログラム（2）については、高齢者が対象となりやすいため、Withコロナの信念で、少人数での開催とするか、Web活用支援を行うかの対策が必要である。
|
| Causes of Carryover |
プログラムの実施が遅れており、必要経費が使えなかった。学会のほとんどがWeb開催となり、旅費を使用していない。次年度はプログラム実施の必要経費、Web開催に向けた経費、学会参加のための旅費として使用する予定である。
|
