2020 Fiscal Year Research-status Report
放射線療法を受ける高齢期口腔がん患者の認知機能低下を予防する会話ケアモデルの開発
Project/Area Number |
18K10328
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Research Institution | Soka University |
Principal Investigator |
大釜 徳政 創価大学, 看護学部, 教授 (50382247)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 放射線療法 / 高齢期口腔がん患者 / 認知機能低下 / 意思疎通性 / 会話正確性 / 会話明瞭性 / 会話ケアモデル |
Outline of Annual Research Achievements |
構造方程式モデリング[SEM:Structural Equation Modeling]を用いて、累積照射線量別にみられる認知機能と日内変動、意思疎通性・会話正確性・会話流暢性、有害事象の具体的症状の多重性とその変化プロセス、個人特性(年齢、性別、義歯装着の有無、喫煙歴の有無、教育年数)といった項目間の関係性を因果モデルとして構築している。 その構築過程において、放射線療法を受ける高齢期口腔癌患者は、有害事象の具体的症状である[口の渇く感覚がある][唾液が泡沫状である][口の中が乾燥して口臭が気になる][口の粘つく感覚がある][口のカビつく感覚がある][口の中がひび割れる感覚がある][舌や粘膜が熱っぽい感覚がある][舌や粘膜がぴりぴりする感覚がある][食べ物を口に入れるとしみる感覚がある][常に舌や粘膜が疼くように痛む感覚がある][痛みにより無気力になる感覚がある][わずかな刺激で出血する]の12症状を複合的に組み合わさり、また【朝】に症状の増強を認める場合に認知機能の低下に影響すると推測している。 加えて、70歳以上の女性患者に時間・場所の見当識障がいや短期記憶力などの低下が認められる傾向があることも予測している。これらの有害事象の多重性、個人特性および認知機能低下との因果関係について、より詳細に調査を進めていく。この因果関係をふまえ、意思疎通性、会話正確性、会話流暢性、認知機能とその日内変動とのメカニズムが明らかとなれば、放射線療法を受ける高齢期口腔がん患者の認知機能の低下を予防するための会話ケアプログラムの開発につながると考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
Covid19の影響で、本学の指示ならびにデータ収集先の施設が受け入れ困難な状況下にあり、当初の計画より大幅に遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
まず、累積照射線量別にみられる認知機能と日内変動、意思疎通性・会話正確性・会話流暢性、有害事象の具体的症状の多重性とその変化プロセス、個人特性(年齢、性別、義歯装着の有無、喫煙歴の有無、教育年数)といった項目間の関係性をより調査する。そのうえで、口腔粘膜炎・口腔内乾燥症状、会話(意思疎通性・会話正確性・会話流暢性)、認知機能と日内変動および個人特性との因果関係を踏まえ、累積照射線量別に有害事象を緩和させながら意思疎通性・会話正確性・会話流暢性を促進させながら認知機能低下を予防する会話ケアモデルの効果を検証する。 具体的には、【20~30Gyの時期における意志疎通性の促進】のため、口腔粘膜炎による疼痛を増強させる発音時の舌・口腔周囲筋群の動きを理解しやすいよう視聴覚教材の一部として組み込みながら、患者個々で異なる単音節の歪み音と正常音の把握・確認するための「視覚・聴覚的弁別訓練」、歪み音を正常音に近づける「漸次接近法」を実施する。【30~40Gyの時期における会話正確性の促進】では、どのような歪み音を含む言葉が会話正確性を低下させているかを明確化した上で、高齢期患者の使用頻度に応じた代替語の選定し、会話正確性を高める代替構音による会話法、会話の時間効率を図り舌・粘膜の疼痛増強を防ぐ舌-口蓋接触パターン評価および構音に関する悪習慣除去に関する教育的介入を行う。【50Gy~治療後7日以内の時期における会話流暢性の促進】では、ケアを継続させながら、会話の途切れ・リズムと抑揚の乱れを軽減する会話スピードと代替語を使用するタイミングの獲得、構音機能のパワーを切り替える話題・会話相手の選定についての教育的介入を実施する。
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Causes of Carryover |
Covid19の影響で、データ収集が遅れているため、2021年度の調査交通費とする。
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