2022 Fiscal Year Research-status Report

直腸がん肛門温存手術患者に対する術後排便障害介入プログラム（外来看護用）の開発

Research Project

Project/Area Number	18K10340
Research Institution	Hirosaki University
Principal Investigator	藤田あけみ弘前大学, 保健学研究科, 教授 (30347182)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	諸橋一弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (30598628) 三浦卓也弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (30722136) 坂本義之弘前大学, 医学研究科, 准教授 (60361010) 工藤せい子弘前大学, 保健学研究科, 教授 (80186410) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2024-03-31
Keywords	術後排便障害 / 直腸がん / 外来看護 / 看護介入
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、申請者らが開発した直腸がん肛門温存手術の排便障害対策である術後排便障害介入プログラムを外来看護師が実践する際の課題を明らかにし、外来看護で展開できるように術後排便障害介入プログラム（外来看護用）を開発することである。外来看護師が術後排便障害介入プログラムを活用することで、排便状態のアセスメント力や具体的介入などの看護実践力の向上につながる。さらに、看護介入により、直腸がん肛門温存手術患者の行動範囲が広がり、早期社会参加を可能とし、主観的QOLの向上するという意義がある。 2022年度は、2020年度までに作成した術後排便障害介入プログラム（外来看護用）の完成に向けて、新たに外来看護師にプログラム案を実施してもらうために調整をしていたが、2022年6月ごろからオミクロン株によるCOVID-19の感染が急拡大し、陽性者対応、感染対策などにより、医療スタッフの業務が多忙となった。それとともに外来業務の煩雑化、マンパワー不足に拍車がかかり、外来者の制限により、外来看護師に術後排便障害介入プログラムの実施を依頼することが困難な状況となってしまった。さらに、2021年度に検討した外来看護における問題点である「介入時間が取れない」「介入方法がわからない」の要因である医師の関与、就業形態の影響について、看護師への教育の課題、パートや応援勤務であっても看護介入が可能な術後排便障害介入プログラムを検討し、パートや応援勤務の看護師を対象にパイロットスタディを実施しようとしたが、COVID-19の感染拡大により、実施ができなかったため、2023年度に向けて再度、実施計画を立案した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2022年度もオミクロン株によるCOVID-19の感染拡大による感染対策などの外来業務の増加、マンパワー不足に拍車がかかってしまった。医療従事者も家庭内感染、濃厚接触者となり、研究者も病院への出入りを制限せざるを得なくなり、外来看護師に術後排便障害介入プログラムの実施を依頼することが困難な状況となり、進捗状況はかなり遅れている。
Strategy for Future Research Activity	1．術後排便障害介入プログラム（外来看護用）案のパイロットスタディについて 2022年度にCOVID-19の感染が拡大したため、2022年度に実施できなかったプログラムに就業形態や医師との連携・協働を考慮した内容を組み込んだプログラム案のパイロットスタディを再開する。研究協力者によるパイロットスタディが困難な場合は研究代表者がパイロットスタディを行う。そのためにも2023年4月より弘前大学医学部附属病院の外科外来でのユニフィケーションを申請し、活動する予定である。 2．術後排便障害介入プログラム（外来看護用）の完成当初計画では、3～5施設の外来看護師6～10名にプログラムを12か月実施してもらい、必要時、研究者がフォローアップを行い、プログラムを完成する予定であった。しかし、COVID-19の感染状況を考慮し時間と外来看護師数を縮小し、外来看護師2～3名に6か月程度プログラムの実施を依頼し、プログラムを完成させる。
Causes of Carryover	COVID-19の影響により、当初計画よりも研究の進捗状況に遅延があった。購入予定の携帯型の超音波エコーは2020年12月、2021年3月に発売された機器のどちらも高額な機器のため、予算をオーバーし購入を見合わせた。 2023年度は、術後排便障害介入プログラム（外来看護用）の完成に向け、骨盤底筋評価のための低価格の超音波エコーを探し購入予定である。また、2023年度はデータ解析に使用するSPSSのソフトの購入、成果発表のための学会参加、旅費の使用を予定している。