2021 Fiscal Year Annual Research Report
Nurses' perception of restraint use in psychiatric inpatients wards
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18K10357
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| Research Institution | Jichi Medical University |
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Principal Investigator |
半澤 節子 自治医科大学, 看護学部, 教授 (50325677)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 慎一郎 自治医科大学, 看護学部, 講師 (80724997)
永井 優子 自治医科大学, 看護学部, 教授 (40237491)
宮城 純子 帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (60433893)
冨川 明子 自治医科大学, 看護学部, 助教 (60834190)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 身体拘束 / 精神科病棟 / 看護師 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【研究目的】近年，我が国の精神科病院における身体拘束は増加傾向にある。入院病床に対する従事者定員が少ないという精神科特例に基づく人的環境要因の関与は否定できないが、そこに従事する看護職の認知行動様式について明らかにし、身体拘束の最小化・最短化につながる示唆を得ることを目的とした。
【研究方法】調査協力に同意が得られた看護者を対象に、仮想事例（40代、男性，20代で統合失調症を発症しこれまで数回の入院歴あり、幻覚妄想著名のため母親に対する暴言暴力がみられ、今回医療保護入院と同時に身体拘束開始となり、入院2日目）を提示し、「あなたの勤務する病棟では、Aさんのような人はあと何日くらいで日中3時間程度の身体拘束解除を開始できそうですか」「・・・あと何日ぐらいで身体拘束の完全解除を開始できますか」という設問に対し、日数及びその理由などを自記式質問紙調査票により評価した。
【結果】回答者68名の属性は，女性60.3%，平均年齢36.7±10.1歳（範囲22－63），准看護師4.4%，精神科臨床経験年数9.3±8.3年（範囲0－36），病棟別では精神科救急・急性期治療病棟が44.1%，次いで精神科一般病棟29.4%、包括的暴力防止プログラム（CVPPP）受講歴あり47.1%であった。「日中3時間程度の部分解除開始」の最頻値は「7日」27.9%、理由としては、「暴力的な言動、不穏や興奮状態が減少もしくは消失する」「看護師との話し合いを理解し約束ができる」「夜間の睡眠が維持できる」「点滴の自己抜去がない（もしくは終了する）」「内服治療に応じられる」「再拘束の約束、あるいは協力ができる」などの患者の状態に関する記載が多かった。
【結論】適切な治療により患者の暴言暴力などの問題行動の改善を身体拘束解除の前提とする認識があることが示唆された。問題行動の改善を図るための看護介入の積極的な導入が必要である。
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