治療困難な小児がんの子どもをもつ家族の在宅移行への意思決定介入プログラム開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10388
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 野中 淳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (00279796)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 小児がん / 在宅移行 / 家族の意思決定

Outline of Annual Research Achievements

研究目的は、治療が困難な状況にある小児がんの子どもの親の在宅移行への意思決定支援について示唆を得るため、小児がんの子どもと親が、どのような状況で意思決定しているのか明らかにすることである。そこで小児がんの子どもと家族の治療等の『意思決定』に関連する文献検討を行った。方法：1985～2017年迄の時点で、医中誌にて「小児」「意思決定」「看護」をキーワードで検索した結果136件を抽出。さらに、内容を精読し51論文を精選した。その内小児がんを対象とした研究は20件で本対象とした。結果：終末期の在宅移行に関する研究は、事例研究1件のみであった。研究内容は、【治療内容の選択】【子どもへの病名告知】【治療が困難な状況における家族の困難と医療者の支援】【終末期の在宅療養への移行】の4テーマが抽出された。国内文献においては、『意思決定』を明確に定義し概念化したものはなかったが、医療者と当事者および家族との信頼関係が重要であった。また、小児がんの終末期の在宅移行に関する意思決定、小児がんに関連した意思決定についての看護研究は少なく、さらに、子ども自身の意思決定を家族が支えることや、子どもも含めた意思決定プロセスを明らかにした看護研究はなかった。考察：子ども自身も含めた治療等に関連した意思決定プロセスを明確し、具体的に支援していくことが求められる。国内では、小児がんの子どもと親の意思決定に関する研究は、2002年以降から報告されており、その数も少ないことが現状である。また、意思決定を明確に定義した研究はなく、親の意思決定に焦点を当てた研究が多く、子どもを含めた意思決定がどのように行われているのか、子どもが意思決定のプロセスにどのように関わっているのかを明らかにしていく必要がある。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

テーマに関連した文献クリティークを行い、調査を開始し2ケースのインタビューを行った。

Strategy for Future Research Activity

テーマに関連した文献クリティークを行ったものをまとめ、今年度10月に開催予定の国際小児がん学会へ発表するためエントリーを行った。さらに、データ収集のため面接調査を開始したところである。ただ、対象者の選択に苦慮している。

Causes of Carryover

昨年度まとめたものを今年度国際小児がん学会に発表準備をしており、旅費に使用する予定である。