2019 Fiscal Year Research-status Report
大殿筋の収縮運動は分娩後の尿失禁の慢性化を予防できるか？
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18K10395
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| Research Institution | The University of Shimane |
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Principal Investigator |
長島 玲子 島根県立大学, 看護栄養学部, 特任教授 (00310805)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中谷 陽子 島根県立大学, 看護栄養学部, 助教 (20817530)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 大殿筋収縮運動 / 骨盤底筋訓練 / 分娩後 / 腹圧性尿失禁 / エビデンス / 女性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、分娩後の腹圧性尿失禁が慢性化するのを予防するために、①大殿筋収縮が骨盤底筋訓練の代用として尿失禁の改善に有効であるかを、臨床症状と MRIにより形態学的に検証する、②さらに、大殿筋収縮運動（以下、運動）の簡便さや継続性を検証することである。
本研究の意義は、大殿筋収縮を自己チェックできるため、分娩後の骨盤底筋の収縮感覚が無い女性も分娩により弛緩した骨盤底筋のケアを行うことができる。さらに、運動の簡便さや継続性を検証すれば、腹圧性尿失禁を有する高齢者にも応用が可能である。
研究対象者は、分娩後4か月以降、尿漏れが継続している女性を公募した。尿失禁の評価には、尿失禁症状・QOL評価質問票（以下、ICIQ-SF）と国際尿禁制学会の60分パッドテスト（以下、尿失禁量）を用いた。骨盤底の形態学的評価には、MRIのシネ画像（正中矢状断）とT2（冠状断）により膀胱頚部の可動性や尿道を評価した。運動の有効性の評価は、運動実施前を初期値として訓練後1か月毎に3か月間、ICIQ-SFと尿失禁量および骨盤底のMR画像により比較検討した。
結果：対象者は運動を3か月間継続できた23名で、年齢33.0±4.4歳、BMI 21.4±4.2、分娩歴 2.0±0.8 回であった。ICIQ-SF得点は、初回7.9±2.4点に対して1か月後5.9±2.7点、2か月後4.0±2.7点、3か月後2.5±2.4点と有意に減少した(p<0.001)。尿失禁量は、初回4.2±3.2gに対して1か月後2.8±4.8ｇ、2か月後0.8±1.2ｇ、3か月後0.3±0.7ｇと有意に減少し(p<0.001)、全例が改善した。MR画像による骨盤底の形態学的評価は、解析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究対象者は産後の女性であり、乳児同伴で研究に参加することが多い。対象者1名当たりの研究の所要時間は、90分～120分である。その間、託児中の乳児の安全を確保するために、乳児1名に対して託児スタッフ1名を依頼している。そのため、託児兼研究控室の人数が多くなることから、コロナウイルス感染拡大防止のため3月下旬にデータ収集を中止した。本年1月以降に開始した対象者は3か月後までのデータを収集できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
大殿筋収縮運動を3か月間継続できた研究対象者は23名である。今後、追加データの収集が困難な場合は、運動を1か月以上2か月まで継続できた9名を加え、32名をデータ解析の対象とする。
今後は、尿失禁が改善したメカニズムについて、MR画像から仮説である膀胱頸部の可動性を検証するとともに新たな指標の有無を検討する。また、運動の継続回数や期間と尿失禁の改善度および骨盤底の形態を比較検討する。さらに、運動方法の難易度や継続のための工夫について、調査用紙の集計やまとめを行う。これらの成果を取りまとめ学会および論文にして発表する。
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| Causes of Carryover |
理由： データ収集の開始が遅れたため、MRI撮影にかかわる経費と予定していた学会発表に参加できなかったため予算の繰り越しが生じた。
使用計画：データの追加を行うとともに、本研究において、明らかになった大殿筋収縮運動の有効性を一般化するために、研究に取り入れた実際の運動方法の視聴覚教材を作成する。
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