2022 Fiscal Year Annual Research Report
Effectiveness of Educational Intervention Program for Reducing Symptoms of Premenstrual Syndrome in Adolescent Girls
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18K10407
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| Research Institution | Gihu University of Medical Science |
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Principal Investigator |
成 順月 岐阜医療科学大学, 看護学部, 教授 (00555055)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
薬袋 淳子 岐阜医療科学大学, 看護学部, 教授 (10445124)
原 ひろみ 岐阜医療科学大学, 看護学部, 准教授 (90461318) [Withdrawn]
松浦 美由 岐阜医療科学大学, 看護学部, 助教 (30708938)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 月経随伴症状 / 教育プログラム / 介入研究 / 思春期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
経前症候群（PMS）は、生殖年齢女性の身体的・精神的苦痛だけではなく、社会機能や対人関係にも負の影響を与える。このようなPMSは、10代の早い時期から始まると言われている。10代は心理的・生理的変化が大きい思春期として、PMSが心身健康、集中力やモチベーション、学習成績など学校生活に与える影響が大きい。一方、青少年のPMSは確立した治療方法がないため、PMSとの関連が示されたストレス、食生活、運動などに焦点をあてた他のアプローチが求められる。そこで、本研究は思春期女子を対象に、月経前症候群の症状軽減に向けた教育的介入プログラムを作成し、その有効性を調べることを目的とし、女子高校生を対象と
した介入研究を行った。
研究協力が得られた高等学校の1年生と2年生の女子学生を対象に、PMS症状について質問紙によるベースライン時調査を実施した後、PMS症状が一つでもあった生徒を介入群と対照群に分け、介入群に対してPMSの症状軽減に向けた教育的介入を行い、6か月後に両群に対して第2回目の質問調査を実施した。その結果、PMS認知度は対照群より有意に高くなったいた。一方で予想に反して、PMS症状の出現頻度は介入群が対照群より高くなっていた。PMSの症状について殆ど知らない状況で介入群の調査を実施したため、PMS症状に気づかず介入前のPMS症状は過小評価され、介入後にPMSの認知度が高くなったことで、PMS症状に気づくようになったことがこのような結果になったと考えられた。これらの結果を踏まえ、2021年度はPMSに関する知識と自分の月経随伴症状を正確に把握し、セルフケアにつなげられるツールの開発に向け、PMSセルフケアアプリケーションの作成に着手した。2022年度は、アプリケーションの確認や修正作業を行い、有効性を調べるための調査を実施した。現在、データ分析を行っている。
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