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2018 Fiscal Year Research-status Report

周産期・育児期の海外在留邦人女性に対する遠隔看護支援システムの構築

Research Project

Project/Area Number 18K10416
Research InstitutionTokai University Junior College of Nursing and Technology

Principal Investigator

望月 好子  東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 教授 (10300021)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 石田 貞代  横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60279940)
佐久間 夕美子  摂南大学, 看護学部, 准教授 (70451937)
座波 ゆかり  東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 講師 (80811132)
Project Period (FY) 2018-04-01 – 2021-03-31
Keywordsインドネシア / 海外在住邦人女性 / インタビュー / 妊娠 / 育児
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、インドネシア(ジャカルタ)で周産期・育児期を過ごす邦人女性を対象に、健康を阻害する要因、保健管理上の問題等を明らかにした上で、日本国内から相談員(助産師)による遠隔支援プログラムを実施し、その効果を検証することである。
2018年度の計画は、「①国内外の最新の文献検討および遠隔支援プログラムの原案の作成。②妊娠・出産・育児経験者で構成される会員制邦人女性ボランティアグループ、ジャカルタマザーズクラブ(Jakarta Mothers' Club: 以下、JMC)に所属する在外邦人女性を対象に,妊娠から育児期における不安や困難の経験,健康を阻害した要因、不安やストレスの状況、支援へのニーズ等について、Skype およびfacetime を用いてインタビュー調査を行い、合わせてWeb を利用した質問紙調査を実施する」であった。
上記計画の実施状況は、以下の通りである。①国内外の最新の文献検討、および遠隔支援プログラムの原案の作成を実施した。②JMCに所属する在外邦人女性を対象に,妊娠から育児期における不安や困難の経験,健康を阻害した要因、不安やストレスの状況、支援へのニーズ等について、直接研究者らがインドネシアに渡航し、インタビュー調査を実施した。また、同時進行で行う予定であったWeb を利用した質問紙調査については、平成31年度に実施する準備をしている。
②のインタビュー実施を通して、インドネシアのJMCとの関係構築を進めたため、今後の研究計画実施についても協力を得て進行できる見通しである。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2018年度、インドネシアへ渡航し、インタビュー調査を実施した。当初はWEBを用いたインタビュー調査を計画していたが、対象の要望なども踏まえて計画変更し対面でのインタビュー調査を実施した。
14名の対象者から協力が得られ、質的統合法の手法を用いて、分析過程を進めている。同研究方法の専門家を招きスーパーバイズを受けながら、分析を進めている。

Strategy for Future Research Activity

2019年度は、2018年度実施したインタビューデータを質的統合法にて分析作業を進め、2019年度の看護系学会への投稿をするとともに、WEBでの質問紙調査(量的調査)を実施し、次の介入計画に向けての準備を進めていく。
当初はRCTとして、インドネシア在住の妊娠20週未満の邦人女性30名程度を無作為に2:1の割合で割付け介入効果を検証する予定であったが、インタビューによる一次調査の結果をふまえて、介入研究の対象者を妊婦のみならず育児期にある対象とするなどの計画変更が必要になる見込みであるため、それらの内容も含めて、2019年度計画立案していく。

Causes of Carryover

・当初予算では、遠隔支援プログラム作成に伴う機器を購入する予定であったが、インタビューデータの分析過程において質的研究法の専門家よりスーパーバイズを受けた方が効果が高いと判断し、講師への謝礼金へ使途を変更した。よって、使用計画変更に伴う差異である。2019年度は引き続き専門家からのスーパーバイズを受けることが必要であることから人件費・謝金、国内外での学会発表のための旅費、遠隔支援プログラム準備に伴う機器の購入を計画している。

URL: 

Published: 2019-12-27  

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