2020 Fiscal Year Research-status Report
周産期・育児期の海外在留邦人女性に対する遠隔看護支援システムの構築
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18K10416
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| Research Institution | Tokai University Junior College of Nursing and Technology |
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Principal Investigator |
望月 好子 東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 教授 (10300021)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 貞代 横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60279940)
佐久間 夕美子 摂南大学, 看護学部, 准教授 (70451937)
座波 ゆかり 東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 講師 (80811132)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 海外在住日本人 / 子育て / 遠隔支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年に実施したインドネシア・ジャカルタに在住している日本人の母親へ実施したインタビュー調査の結果について、「ジャカルタに住む日本人の母親の現地生活,育児とその支援への思い : 滞在3年以内の駐在員妻に焦点を当てて」母性衛生、61巻2号、ｐ297-304 2020.7に原著論文として公表した。概要は以下の通りである。目的:ジャカルタに住む日本人の母親の現地生活、育児とその支援への思いを明らかにする。方法:2018年9月に、ジャカルタに住む日本人の母親6名に半構造化面接を実施し、質的統合法を用いて分析した。結果:ジャカルタに住む日本人の母親たちは、一方で【現地生活への不適応感】と【現地医療の質への不安・不信感】の両側面で子育ての難しさを感じ、そのために【母親たちの自助努力の取り組み】と【日本からの公的支援への期待】の両側面で現実への対処の必要性を感じていた。しかし反面で【現地生活への適応感】と【異国経験のメリット・デメリット感】を持っていた。結論:ジャカルタに住む日本人の母親の現地生活、育児と支援への思いは上記の構造を持つことが明らかになった。母親たちは不適応感や不安・不信感、デメリット感などに寄り添う支援を求め、さらに日本からの公的支援の充実を求めていることが示唆された。
そのほか、インドネシア・ジャカルタに在住もしくは一時帰国している日本人の母親へWEBアンケートを実施した。結果は、2021年12月開催のICN学会で、発表予定。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2018年～2020年の3年計画での立案をしていたが、2019年度終わりから現在に至るまで、COVID-19による世界的なパンデミックの問題から、対象者にも以前では想定できない変化や影響が生じている。また、研究者自身も、大学の教育運営に携わる中で、多くの時間を遠隔教育の構築や様々な学内業務にあてる必要が生じた。そのため、予定通りの計画を進めることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に、介入研究を予定している。6月に研究計画についての研究倫理審査を受審する予定である。2021年度中に、本テーマの研究計画の最終段階である遠隔支援としての介入とその効果を検証するための計画を進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19による諸問題により、昨年度に研究実施ができず、使用しきれなかったため。
2021年度は、介入研究計画を準備中。
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