2021 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of a remote support system for Japanese women who spend the perinatal period and childcare period overseas
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18K10416
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| Research Institution | Tokai University Junior College of Nursing and Technology |
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Principal Investigator |
望月 好子 東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 教授 (10300021)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 貞代 横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60279940)
佐久間 夕美子 摂南大学, 看護学部, 准教授 (70451937)
座波 ゆかり 東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 講師 (80811132)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 海外在住日本人 / 子育て / 遠隔支援 / WEB講座 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、夫の海外赴任に伴い外国で周産期・育児期を過ごす邦人女性を対象に、現地生活における問題や支援ニーズを明らかにした上で、 日本国内から相談員による遠隔支援プログラムを実施し、その効果を検証することであった。
2018年度はインドネシア・ジャカルタにおいて、子育て中の日本人女性にインタビュー調査を実施し、インタビュー結果について質的統合法の手法を用い、対象者の現地における様々な思いを明らかにした。滞在期間別の分析において違いがあったものの、おおむね母親たちは、不適応感や不安感などに寄り添う支援を求め、滞在年数が長くなるほど、適応感を強めていたが、日本からの公的支援の充実や遠隔支援を求めていることが示唆された。2020年度は、インドネシアに在住もしくは一時帰国している日本人の母親へWEBアンケートを実施した。コロナ禍の中で、夫と離れた生活を送らざるを得ず、それに対する不安を訴える声が多かった。2021年度は、それまでの調査結果を受けて、子育て中の海外在住日本人女性を対象にWEB講座「親と子の健康教室」を実施した。4回の講義型講座および3回のフリートークの機会を設定した。いずれの回もZOOMのシステムを用いた遠隔講座とした。遠隔講座（介入）の評価は、参加者からの事後アンケートなどから行った。おおむね良い評価が得られたが、海外地域の情報を十分反映した情報提供の必要性など、今後の課題とする点も明らかになった。この数年間に起こったCOVID-19パンデミック問題により、海外に住む子育て中の日本人家族には、父子分離などの新たな問題も起こっていることも確認された。一方、遠隔での診療・教育・相談などWEBを介した遠隔支援は国内においても必要不可欠なものとなった。今後は、WEBを用いた遠隔支援と対面支援を複合的に活用したプログラムの構築と実施が求められることを確認した。
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