小児期から成人期への移行を見据えた移行期医療看護支援モデルの構築

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10433
• Research Institution: Mie Prefectural College of Nursing
• Principal Investigator: 前田 貴彦 三重県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60345981)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 移行期医療 / 思春期 / 慢性疾患 / 看護師 / 患児 / 家族

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、小児慢性疾患患児の成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにするために、小児慢性疾患患児や移行期の患者および小児期発症の慢性疾患患者の看護経験を有する看護師ならびに小児期発症の慢性疾患をもち小児期医療受診の思春期の患児とその保護者を対象に面接調査を実施した。看護師は、移行のタイミングを18～20歳といった患者が自分の意思をはっきり伝えられる時期が適切であると考えていた。また、移行を妨げる要因や課題として、患者や保護者は、小児科医師と発症時から継続した関係を築いており、成人科へ移行することで、この関係が崩れることに保護者や患者が不安を抱き、このことが移行を難しくしている一つの要因であると考えていた。実際、保護者や患者も慣れ親しんだ小児科医に診察を受けることに安心感を抱いていた。さらに、保護者は、成人科へ移行する際、どの程度小児科との情報共有あるのか、今まで継続してきた治療内容や治療方針がどの程度理解され、継続されるのかといったことが不明であることにも不安を抱き、可能な限り小児科での受診を希望していた。円滑な移行期医療のための看護師の役割や実際の看護師支援について、看護師は移行先のスタッフに患者や家族について情報提供をすることはもとより、患者や家族が移行前と移行後で医療や看護に差異を感じないよう、患者や家族を交えて情報共有ができる環境を整えることも必要であると考えていた。しかし、看護師の中には、小児期から看ている患者に対し、思春期・青年期になっても小児科を受診していることに違和感を持たなかったり、当たり前と感じたりしている者もおり、小児慢性疾患患児の円滑な成人期医療への移行に対する看護師の意識を高めていくことも重要である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2018年度は移行期医療に関する文献検討や現状把握を中心に実施してきた。そして、2019年度からは小児慢性疾患患児の成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な成人期医療への移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにするため、患児、家族、看護師を対象に面接調査を予定し、対象者の選定や調査協力依頼、データ収集を開始した。しかし、対象者の選定や依頼に予想以上に時間を要した。また、新型コロナウイルス感染症の全国的な拡大により、現在対象者となる者との接触が不可能な状態が続いており、調査協力依頼やデータ収集が不可能な状態である。看護師を対象とした調査においてもデータ収集を進めていたが、こちらの調査についても、現在対象者との接触を控える状態が続いており、データ収集に時間を要しているため、研究計画が当初の予定より遅れている。さらに、このような状況により、当初の計画よりもデータ収集数が少なくなっており、引き続き対象者の選定や依頼およびデータ収集を続けてく必要がある。

Strategy for Future Research Activity

2020年度も継続して患者、家族、看護師を対象に調査協力依頼、データ収集を行う。しかし、収集できるデータ数が当初の計画よりも少なくなる可能性もある。その場合は収集できたデータで評価行う。また、類似の先行研究等の結果を集約し、その結果も含めて、次の調査である質問紙調査の質問項目等を検討し調査実施の準備を行う。しかし、感染予防の観点から引き続き対面を要する面接調査が困難な場合は、電話での聞き取り調査やオンラインでの面接といった非接触によるデータ収集ができるよう対象者と調整していくことも必要である。加えて、データ収集に時間を要した際は、研究期間の延長の可能性もある。なお、やむを得ず研究期間を延長した場合でも、それにより生じる課題等は研究継続に大きな支障を与えるものではないと予想される。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由として、当初の計画では、2019年度に小児慢性疾患患児や移行期の患者ならびに小児期発症の慢性疾患患者の看護経験を有する看護師に面接調査を行い、データ分析を開始する予定であったが、当初の計画よりデータ収集数が少なく、かつ新型コロナウイルス感染症の拡大により依頼やデータ収集に時間を要したため、これらの調査に必要な経費が次年度使用額となった。使用計画としては、2020年度も継続して面接調査を実施するため、当初2019年度に計上した予算については、2020年度に使用できると考えている。