2022 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Active Learning Allergy Literacy Education Utilizing Near-miss Cases
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18K10448
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| Research Institution | Kagawa Nutrition University |
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Principal Investigator |
大沼 久美子 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (00581216)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 司 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50235256)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 食物アレルギー / 教職員 / 校内研修 / 小学生 / 授業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、学校における食物アレルギー教育・研修プログラムを開発し、その効果を検証することである。対象は、①小・中学校の児童生徒、②教員を目指す学生、③教職員及び④保護者である。これらを対象とした食物アレルギー教育・研修プログラムは、学校生活上で身近に起こるヒヤリ・ハット事例を活かす内容とすることでその発生を未然に予防することをねらいとしている。
2022年度は、①小学2年生を対象に実施したアクティブラーニング型食物アレルギー教育の授業の効果検証に関する論文公表ができた（テーマ：「小学２年生を対象とした食物アレルギー教育の効果の検証―知識に着目して」）。
本研究の研究期間全体を通じて実施した研究の成果として、小学2年生の段階では食物アレルギーを起こす原因となる７大アレルゲンの理解、皮膚症状や粘膜症状などの症状理解、食物アレルギーは命にかかわることもあるなどの理解ができるという新規性を示すことができたことである。②教員を目指す学生への食物アレルギー教育の効果検証については、持続可能性を考慮した動画コンテンツ教材及びワークシートを作成しS県主催の教師塾で実施できたことである。参加者50名の講習参加前後のデータを分析中であり公表を準備している。③教職員を対象とした校内研修で実施する食物アレルギー教育コンテンツを作成した。S県K地区の小中学校33校の教職員を対象に研修実施群、対照群を設定し調査研究を実施した。研修前後3か月後の研修内容の習得状況の分析を進め、現在、学会誌への論文投稿準備中である。作成した教育コンテンツ（動画教材及び事例資料、ワークシート、対応マニュアル）はS県内の学校がいつでも活用できるようホームページからアクセスできるようにしたことが成果である。④保護者に対する食物アレルギー研修はコロナ禍の影響で実施できなかったが、教育コンテンツは作成できた。
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