2020 Fiscal Year Research-status Report
運動行動変容ステージを基盤とした妊婦の身体活動を促す看護介入プログラムの開発
| Project/Area Number |
18K10472
|
|---|
| Research Institution | Saitama Prefectural University |
|---|
Principal Investigator |
山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60448652)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 身体活動 / 妊婦 / 行動変容 / 看護介入 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
妊婦の身体活動による身体的・精神的健康への好影響が周知されている。身体不活動は妊娠分娩合併症、不定愁訴、抑うつや不安と関連があることから、健康かつ快適な妊娠生活を送るために、妊婦の身体活動に関する保健指導・健康教育は不可欠である。健康行動の中でも、身体活動の行動変容は難しく、対象となる人びとの身体活動に対する考えや思い（認知）と身体活動状況（行動）の現状を明らかにすることが介入を検討する上で重要である。また、妊婦の身体活動は、母体と胎児の安全性が最優先されるため、妊娠経過や体調、身体活動状況により身体活動を調整していく必要がある。
2020年度は、就労妊婦に焦点を当て、身体活動に対する思いと行動の実際を分析した。思いと行動は、【妊娠前と変えない】【就労状況を考慮し身体活動を調整する】【妊娠経過や体調を優先し身体活動を調整する】、【身体活動低下や過剰体重増加を問題視し身体活動を増加する】【利益を期待・実感し身体活動を増加する】【周囲のサポートを受けて身体活動を調整する】の６カテゴリーが抽出された。就労妊婦は、妊娠前と同様の日常生活や習慣を継続し、就労状況、妊娠経過や身体変化、周囲のサポートに応じて身体活動を調整していると考える。身体活動低下や過剰体重増加に気づき問題視することや母子への利益を期待・実感することが、身体活動の増加・維持につながると考える。就労妊婦は通勤や従事内容等により十分な身体活動量を維持できている可能性もある。妊娠経過や身体活動状況への気づきを促し感情に働きかける支援、利益の期待・実感や周囲のサポートを高める支援が有用と考えられた。
分析結果から、看護介入の方向性の変更が必要となったため、調査・介入計画の立案に向けてさらに文献検討を実施した。現在、妊婦の身体活動の行動変容を促進する看護介入プログラムの調査・介入計画を作成中である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、面接調査の結果から、看護介入の方向性の変更が必要となったため、調査・介入計画の立案に向けて文献検討が必要となった。2021年度は、面接調査や文献検討の結果や専門家の意見をふまえ、介入プログラムの調査・介入計画を作成し、実用可能性を検討していく予定であるが、新型コロナ感染症の影響により、実施時期が遅延する可能性もある。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、面接調査や文献検討の結果および専門家の意見をふまえ、介入プログラムの調査・介入計画を作成・実施し、実用可能性を検討していく。
具体的には、（1）妊婦の身体活動への思いと行動の現状、関連要因、ニーズをふまえ、理論に基づく妊婦に特化した身体活動の行動変容を促進する看護介入プログラムを作成する。(2) パイロットスタディを実施し、実行可能性および有効性を検討していく。
2020年度助成金を2021年度に繰り越し、2020年度に実施予定であったパイロットスタディを実施し、実用可能性を検討していく。
|
| Causes of Carryover |
(理由)2020年度は妊婦に対し質問紙調査を実施する予定であったが、面接調査の結果から、看護介入の方向性の変更が必要となった。そのため、質問紙調査の未実施や介入の実施が遅れたことにより、未使用額が発生した。
(使用計画)2021年度は、面接調査や文献検討の結果や専門家の意見をふまえ、介入プログラムの調査・介入計画を作成・実施し、実用可能性を検討していく。2020年度に発表した成果は、関連学術誌へ投稿する。そのため、介入内容の作成、データ収集・整理・分析、人件費（専門家の意見、介入調査）、通信費、成果発表、投稿費用にて使用する。
|
