運動行動変容ステージを基盤とした妊婦の身体活動を促す看護介入プログラムの開発

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10472
• Research Institution: Saitama Prefectural University
• Principal Investigator: 山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60448652)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 妊婦 / 身体活動 / 行動変容

Outline of Annual Research Achievements

妊娠中の適度な身体活動による身体的・精神的健康への好影響は周知されている。身体不活動は妊娠分娩合併症、不定愁訴、抑うつや不安と関連があることから、健康かつ快適な妊娠生活を送るために、妊婦の身体活動に関する保健指導・健康教育は不可欠である。健康行動の中でも、身体活動の行動変容は難しく、対象となる人びとの身体活動に対する考えや思い（認知）と身体活動状況（行動）の現状を把握することが効果的な介入を検討する上で重要となる。
妊婦の身体活動は、母体と胎児の安全性が最優先されるため、妊娠経過や体調、身体活動状況により身体活動を調整していく必要があり、妊婦自身の調整力を高めることが求められる。
2021年度は、妊婦自身が身体活動を調整するためにはどのようなスキルが必要になるか、先行研究や専門家からの意見をふまえ、検討を行った。現在、妊婦の調整力を測定する尺度を作成中である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2021年度は、面接調査や先行研究の結果から、看護介入プログラムの計画・立案に向けて評価指標の作成が必要となった。2022年度は、面接調査や文献検討の結果、専門家などの意見をふまえ、尺度を開発し、その内容妥当性・信頼性を検証する。さらに、縦断調査も予定しているが、新型コロナウィルス感染症の影響により、実施時期が遅延する可能性もある。

Strategy for Future Research Activity

2022年度は、妊婦が身体活動を調整する力を測定する尺度を開発し、妊娠の経過に伴う調整力の変化とその関連要因を検討していく。
具体的には、（1）妊婦の調整力を測定する尺度の開発と信頼性・妥当性の検証を行う、 (2) 縦断調査によって、妊娠経過に伴う調整力の変化および関連要因を検討していく。
2021年度助成金を2022年度に繰り越し、評価指標の作成から実施し、看護介入プログラムの作成につなげていく。

Causes of Carryover

(理由)2021年度は看護介入プログラムの作成・実施を予定していたが、介入の主要な評価指標の作成が必要となった。そのため、介入や質問紙調査が未実施となり、未使用額が発生した。
(使用計画)2022年度は、尺度を開発し、妊娠の経過に伴う自己調整力の変化とその関連要因を検討していく。2020・2022年度に発表した成果は、関連学術誌へ投稿する。そのため、調査委託費、人件費（データ収集・整理・分析；質問紙調査）、通信費、成果発表、投稿費用、謝礼（質問紙調査；縦断調査）などにて使用する。