運動行動変容ステージを基盤とした妊婦の身体活動を促す看護介入プログラムの開発

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10472
• Research Institution: Saitama Prefectural University
• Principal Investigator: 山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60448652)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 妊婦 / 身体活動 / 行動変容 / 自己調整

Outline of Annual Research Achievements

妊娠中の適度な身体活動による身体的・精神的健康への好影響は周知されている。身体不活動は妊娠分娩合併症、不定愁訴、抑うつや不安と関連があることから、健康かつ快適な妊娠生活を送るために、妊婦の身体活動に関する保健指導・健康教育は不可欠である。健康行動の中でも、身体活動の行動変容は難しく、対象となる人びとの身体活動に対する考えや思い（認知）と身体活動状況（行動）の現状を把握することが効果的な介入を検討する上で重要となる。
一方、妊婦の身体活動は、母体と胎児の安全性が最優先される。妊娠経過や体調、身体活動状況により身体活動を調整していく必要があり、妊娠中の適度な身体活動を促進するためには、身体活動の自己調整力を高める支援が求められる。
2022年度は、妊婦が身体活動を調整する力を測定する尺度を開発し、妊娠の経過に伴う自己調整力の変化を把握することを目的に、①妊婦の身体活動自己調整力尺度の開発、②縦断調査を実施した。具体的には、①妊婦が身体活動を自己調整するためにどのようなスキルが必要になるか、先行研究や専門家からの意見をふまえ、妊婦の身体活動自己調整力を測定する尺度案を作成した。さらに、専門家や対象母集団代表者を対象に、妥当性の検証、妊婦300名を対象に信頼性・妥当性の検証を行った。②妊婦を対象に、妊娠経過に伴う身体活動自己調整力の変化を把握するため縦断調査を開始した。現在も調査を継続中である。尺度開発によって身体活動自己調整力が可視化できる。また、妊娠経過に伴う身体活動自己調整力の変化を把握することで、妊婦の実情に沿った看護介入プログラムの作成につなげていくことができる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2022年度は、面接調査や文献検討の結果、専門家などの意見をふまえ「妊婦の身体活動自己調整力」尺度を開発し、信頼性・妥当性を検証した。さらに、縦断調査を開始したが、新型コロナウィルス感染症の影響により、実施時期の遅延や研究協力者の確保に時間を要した。2023年度中に縦断調査を終了し、成果発表を行う予定である。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は、妊娠の経過に伴う自己調整力の変化とその関連要因を検討する。
具体的には、縦断調査によって、妊娠経過に伴う自己調整力の変化の様相を明らかにし、関連要因を検討していく。
2022年度助成金を2023年度に繰り越し、妊娠経過に伴う自己調整力の変化を把握し、看護介入プログラムの作成につなげていく。

Causes of Carryover

(理由)2022年度は看護介入プログラムの主要な評価指標の作成のため、尺度を開発した。さらに、妊娠経過に伴う自己調整力の変化を調査中である。また、2020年度の研究成果は、関連学術誌へ投稿中である。
質問紙調査（縦断調査）を実施中であり、今後、2022年度の研究成果の発表を予定しているため、未使用額が発生した。
(使用計画)2023年度は、質問紙調査（縦断調査）を遂行し、妊娠経過に伴う自己調整力の変化および関連要因を検討していく。そのため、調査委託費、人件費（データ収集・整理・分析；質問紙調査）、通信費、成果発表、投稿費用、謝礼（質問紙調査；縦断調査）などにて使用する。