2020 Fiscal Year Research-status Report
若年女性の妊孕性に関する意思決定支援に向けた看護基礎教育プログラムの開発
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18K10495
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| Research Institution | St. Mary's College |
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Principal Investigator |
桃井 雅子 聖マリア学院大学, 看護学部, 教授 (90307124)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本城 由美 (佐居由美) 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (10297070)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 若年女性 / 妊孕性 / 意思決定支援 / 看護基礎教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の医療の進歩に伴い社会と国民の看護に対するケア・ニーズは刻々と変化しており、それに応えるべく看護基礎教育においても随時カリキュラムを再検討することが求められている。そこで本研究では、近年の生殖医療の進歩とそこで生じている新たなケア・ニーズに対応するために、若年女性のライフサイクルに沿った妊孕性に関する意思決定を支援できる看護者の育成を目指し、看護基礎教育プログラムの開発に取り組むことを目的とした。
本研究は３つの段階から成り、第１段階（平成30年度前期～31年度前期）では「教育プログラム＜初版＞」を作成した。当プログラムの内容は意思決定支援を行う際に看護者に必要とされる基礎的な『知識』『実践』『姿勢・態度』の３つの側面から構成され、授業方法には講義と、アクティブ・ラーニングによる討議等を採用することで学修者の主体的な学修への取り組みを促し、知識の定着を計った。また「教育プログラムの評価指標」は定性的指標としてプログラム受講者（研究対象者）に受講後にインタビュー調査を行い、先の３側面からインタビューガイドを作成しデータ収集を行うこととした。
研究の第２段階（令和２年度）においては「教育プログラム＜初版＞」を実施した。研究対象者３名に対して教育を実施した結果、受講中の研究対象者の様子からは意欲的に学修に取り組む様子が認められ、受講後の感想では今後さらに学修を深めたいという、自己研鑽に向けて主体的に学ぼうとする意欲的かつ積極的な発言が聴取された。
令和３年度においては、さらに研究対象者を増やし、受講後のインタビューデータを分析してプログラム＜初版＞の評価を行うと共に、評価の結果を、年度末に向けて研究の第３段階となる「教育プログラム＜最終版＞」の作成に繋げたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初、本研究では「対面授業」による教育プログラム実施を予定していたが、令和元年度末～２年度の初めの期間、新型コロナ肺炎感染症拡大予防のため研究対象者である大学生が登校できない状況が続き、予定していた対面授業による教育プログラムを実施することが不可能となった。よって研究計画を一部変更して教育プログラムの実施方法を「対面授業」から「遠隔授業」に切り替えた。以上により、研究計画の変更について研究倫理審査委員会への申請に時間を要し、加えて対面授業から遠隔授業に切り替えるための準備等に時間を費やすこととなり、データ収集開始までに約半年間の遅れが生じる結果となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和３年度においては、令和２度から引き続き「教育プログラム＜初版＞」の実施と評価を行う予定である。これと同時にデータ分析を進めることで、教育プログラム＜初版＞の評価を行い、年度末迄には当プログラムの改善点を明らかにして、改訂版（最終版）の作成に繋げたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
本研究の当初の予定では、令和２年度に教育プログラムを実施してその成果を公表する予定であった。しかしながら、新型コロナ肺炎感染症拡大により教育プログラムを対面授業から遠隔授業に変更したことでデータ収集に遅れが生じ、データ収集と分析に伴う費用（研究対象者及び研究補助者への謝金、インタビューデータのテープ起こし委託料等を含む）の支出額が大幅に減じた。また、学術集会での成果公表の中止を余儀なくされたことで研究代表者及び連携研究者（４名分）の学会参加費および出張旅費を支出しなかった。加えて、研究代表者が教育プログラム開発に向けて専門家の助言を得たり、研究分担者との会議（対面）のために年間２回、関東へ出張する予定であったが、感染拡大状況が続き出張を中止してオンラインでの会議に変更したことで、出張のための経費を支出しなかった。以上が、当初予定していた予算の執行が為されなかった理由である。
令和３年度においては、令和２年度末から開始した「教育プログラム＜初版＞」のデータ収集と分析を引き続き行い、年度末には「教育プログラム＜初版＞」を評価した結果を学術集会にて公表したいと考えており、本研究の当初の目的を達成するために、計画的に経費を使用したいと考えている。
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Research Products
(1 results)
