2019 Fiscal Year Research-status Report
スマートフォンを用いた生活歩行測定による軽度認知障害のセルフチェック方法の開発
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18K10500
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
山上 徹也 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (60505816)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 繁弥 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (80779942)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 認知症予防 / 生活歩行 / 歩行速度 / 歩幅 / 認知機能 / 地域 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
認知機能の変化を生活歩行で評価できるか検討する目的で、地域の通いの場の参加者93名 (男性13名、女性80名、平均年齢75.9±5.5)を対象者に基本情報、簡易フレイルインデックス、National center for geriatrics and gerontology study of geriatric syndromeの社会的フレイルの診断基準、ソーシャルキャピタルの社会的連帯、主観的健康観、主観的生活満足感等から構成されるアンケート、認知機能テストとして動物名想起テスト、運動機能の評価として、指輪っかテスト、握力、片足立ち保持時間、ファンクショナルリーチ、5回立ち座り時間、5m通常歩行速度 (シート型下肢荷重計を使用)を実施した。また生活歩行としてipodのヘルスケアアプリを用い、1週間携帯してもらった。動物名想起テスト11点以上を健常、10点以下を認知機能低下の疑いとした場合、横断調査の結果、健常52名、認知機能低下の疑い41名で、健常と比較して認知機能低下の疑い群は、年齢が高く、ファンクショナルリート距離が短く、5ｍ通常歩行速度が有意に遅かった。また生活歩行は、健常と比較して認知機能低下群で有意に最大歩幅が短縮し、歩行率が高かった。以上より、健常と比較して認知機能低下群はバランス能力低下等により歩行速度が低下しており、歩行率を上げることで、速度の減少を補おうとしている可能性が示唆された。今後は、調査を継続し、認知機能の変化と生活歩行の変化の関連を縦断的に分析する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
概ね初期評価は予定通り実施できた。しかしコロナウイルスの発生により、現在地域活動が停止しており、今後縦断調査が継続できるかは未定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナウイルスの状況とそれに伴う、地域活動の状況を見極めながら、臨機応変に研究計画を変更しながら対応していきたい。具体的には本年度の調査は延期し、地域活動が再開された後、再評価を実施する可能性がある
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| Causes of Carryover |
地域で簡便に実施できる歩行評価機器を購入予定であったが、その商品がマイクロソフトのKinectを用いており、Kinectの販売終了に伴い、その評価機器が販売終了となったため、別の商品を探している。近年、スマートシューズなども商品化されており、歩行評価として用いる可能性がある
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