2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of Education Programs for discharge panning in remote and rural areas
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18K10517
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| Research Institution | Jichi Medical University |
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Principal Investigator |
塚本 友栄 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00275778)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
春山 早苗 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00269325)
島田 裕子 自治医科大学, 看護学部, 講師 (40556180)
青木 さぎ里 自治医科大学, 看護学部, 講師 (90438614)
江角 伸吾 自治医科大学, 看護学部, 講師 (10713810)
土谷 ちひろ 自治医科大学, 看護学部, 助教 (90806259) [Withdrawn]
横山 絢香 自治医科大学, 看護学部, 助教 (10827091)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 退院支援 / へき地 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、へき地医療に従事する看護職対象の退院支援に関する教育プログラム開発を目的としている。2020年度の課題は、１）現地対面でのインタビュー調査の実施、２）分析結果を活用し、教育プログラムに含めるべき学習項目を抽出、３）第2回専門家会議を経て、それらの妥当性を検討することであった。
１）については、COVID-19感染拡大の影響が終息次第、現地対面でのインタビュー調査を計画していた。しかし、年度途中に入り感染拡大の収束が見通せないと判断し、Web会議システムZoomを用いたインタビュー調査に変更した。また、調査協力の内諾を得ていた退院支援看護師が退職となったため、新たなリクルートを行い、離島での退院支援（在宅療養移行支援）に取り組む保健医療福祉職、計3名の調査協力を得た。3名は、病院地域連携室勤務のソーシャルワーカー、同病院併設訪問看護ステーション勤務の訪問看護師、同病院が所在する町の地域包括支援センター勤務の保健師であった。当該離島での退院支援（在宅療養移行支援）に関与度の高い職種であり、日頃から連携している保健医療福祉職から、離島における退院支援（在宅療養移行支援）について聴取できた意義は大きい。
２）については、2020年度は逐語録の作成に留まり、データ分析、および教育プログラムに含めるべき学習項目抽出には至らなかった。このため、1年の補助事業期間延長を申請し、承認を得た。
現在データ分析中であり、2021年度内に分析結果を学会発表できるように進めている。また分析結果を活用し、教育プログラムに含めるべき学習項目、およびコンテンツを作成、専門家会議を経てそれらの妥当性を検討する計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19感染拡大の影響を受け、年度当初計画していた現地対面でのインタビュー調査を年度途中で断念し、調査方法を変更する必要性が生じた。
また内諾を得ていた研究対象者（看護職）の予想外の退職により、新たに研究対象者を募る必要性が発生した。
これらの事情等により、研究計画に大幅な遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では最終的に、作成した教育プログラム試案の実施・評価までを目指していた。しかし現在の進捗状況では、作成したプログラム案の実施・評価までを2021年度内に実施するのは難しい。
2021年度は、データ分析と、分析結果を活用した学習項目抽出・コンテンツ作成・教育プログラム試案作成、専門家会議による妥当性の検討を行う。看護職を対象としたe-learningを実施する環境は大学内に有しているため、これを活用することで、2022年度からプログラム案の実施・評価を行い、最終的な研究目的を遂行する。2021年度は、そのために必要な準備も進めていく。
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| Causes of Carryover |
COVID-19感染拡大の影響を受け、現地対面からオンラインでのインタビュー調査に変更した。このため離島へき地等での対面インタビュー調査費用として計上していた、交通費・旅費等がほぼ発生せず、次年度使用が生じた。
2021年度助成金は、e-learning用のプログラムコンテンツの作成、妥当性検討のため対面での専門家会議開催等に使用する。開催時期はCOVID-19感染拡大収束が期待できる秋以降とし、複数の専門家から十分な意見を聴取できるよう、少人数（あるいは個別）での対面開催を計画する。その一環として、インタビュー調査協力を得た対象者からもコンテンツへの意見を聴取し、かつプログラムの効果性を高めるための教育対象や教育方法に関する参考情報を得られるよう、現地訪問を計画する。
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