2021 Fiscal Year Annual Research Report
Construction and effect analysis of a collaborative system for solving problems of patients with intractable neurological diseases at home by utilizing ICT
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18K10636
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 昭則 信州大学, 医学部, 特任教授 (10303471)
日根野 晃代 信州大学, 医学部附属病院, 講師(特定雇用) (20596366)
奥野 ひろみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60305498)
五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
山崎 明美 信州大学, 学術研究院保健学系, 特任講師 (60299881) [Withdrawn]
石田 史織 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (20710065)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 在宅療養 / 神経難病 / ICT / 多職種 / 情報共有・交換 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
在宅療養支援には多職種による情報共有が重要である。近年、情報通信技術（以下、ICT）の利活用が報告されており、難病支援においても療養者、家族、医療機関、在宅支援者間で場所や時間に依存しない情報共有を目的としたICT活用による多職種情報共有システムが2011年より運用されている。これは療養者に関係する多職種間で情報共有でき、クラウド上で一括管理するシステムで、インターネットが接続できる端末であれば機種を問わず利用できる。本研究ではこのシステムにコミュニケーション支援に必要な情報項目を入れ、在宅筋萎縮症側索硬化症（以下、ALS）療養者を支援する多職種による活用、その効果分析を目的とした。活用前と活用18ヶ月後まで経過を追い、療養支援全般とコミュニケーション支援における効果と課題をまとめた。得られた成果として、療養者の病状に変化が生じ、入院、退院後の安定しない状況において入力回数・文字数が増えていた。支援者の活用後の自己評価や自由記述の分析からも、療養者の健康問題や療養生活状況が安定していない状況に際し、多職種が本システムへ入力・活用することで、支援者間の総合的な状況把握、スムーズな連携ができ、支援者間の安心や信頼関係の構築、チームとして課題解決に向かう意識の高まり、さらに療養者・家族の安心な生活の維持に一翼を担ったと考えられた。コミュニケーション支援においては、情報入力する頻度は乏しく、十分な活用に至らなかった。その理由として、ケースのコミュニケーション状態に大きな変化が無かったこと、また病状が進行し意思疎通が難しくなった状態においては、支援者は情報項目の入力ではなく、状況を伝えるため直接書き込み、また会議を開催し意見交換を行っていた。多職種間のやりとりにより専門的視点を共有でき、状況の理解に繋がったが、療養者のニーズに添った新たな方法の導入や活用に生かすには限界が考えられた。
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