産後2週間健診の効果的な実施とハイリスク産婦への保健師の支援に関する研究

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10647
• Research Institution: Wakayama Medical University
• Principal Investigator: 谷野 多見子 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 講師 (80587816)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山田 和子 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (10300922) ; 前馬 理恵 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (50382354)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 産後2週間健診 / 乳幼児全戸訪問事業 / 母子保健 / 保健師 / 母親

Outline of Annual Research Achievements

本研究は産後のフォロー体制の充実をはかるため、産後2週間健診のより良い実施と保健師の支援について検討している。
市町村の母子保健部門へのへのヒアリングでは、産後2週間健診の利用、産後ケアの利用者は少ないこと、産後1か月までの産婦への支援は助産師によるものが多かった。産婦健診の結果で保健師が介入している者はEPDS高得点の者、精神科受診の既往がある者、夫の協力が得られにくいなどの特徴があった。産後30日までに医療機関から支援が必要であると判断された者は、保健師の訪問、電話によりフォローされている。医療機関との連携強化が重要である。
4か月健診受診時の調査では産後2週間では自分のからだのトラブルへの助言が必要だったと回答した者が約半数であった。これらのことから、産後1か月までの母親を対象に産後2週間健診のニーズや支援内容を明らかにすることを目的に調査を計画した。当初予定していた医療機関での調査は、新型コロナウィルス感染対策のため施設への立ち入り制限などが続いていることから断念し、自治体の協力を得て、乳幼児全戸訪問事業に参加した母親への調査を実施した。育児相談の方法では、家庭訪問を希望する人が最も多かった。不安の強い時期としては、退院後から2週間が最も多く、次いで2週間～1か月であった。支援内容は、子どもの発育確認が最も多く、次いで子育てに関する情報提供であった。育児不安が高い人ほど周囲の協力を得ていた。また、母親の現在の体調については不調がある者は62.2%であった。「育児満足」と「子どもの育てやすさ」および「夫のサポート」との間には正の相関が認められた。
新型コロナによる外出への不安や産後2週間での身体的な回復が不十分な時期での健診については、慎重になっていると考えられる。また、育てにくさを感じる児、夫のサポートが得られにくい状況の母親へは、積極的な支援の必要性が再認識された。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初予定していた医療機関での調査は、新型コロナウィルス感染対策のため施設への立ち入り制限などが続いていることから断念し、計画変更を行ったため遅れが生じた。

Strategy for Future Research Activity

自治体の協力を得て、乳幼児全戸訪問事業に参加した産後1か月までの母親を対象に産後2週間健診のニーズや支援内容を明らかにすることを目的に調査を実施した。調査結果を統計解析して報告書にまとめる。研究成果を学会等で公表していく予定である。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴い、研究機関を延長した。また、外出自粛に伴いリモートに使用する物品等の支出が必要になった