2023 Fiscal Year Annual Research Report
Strategies to enable death at home: Development of a program to fcilitate death at home
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18K10650
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| Research Institution | Iryo Sosei University |
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Principal Investigator |
スーディ 神崎和代 医療創生大学, 国際看護学部, 教授 (40452990)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹生 礼子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (80433431)
鹿内 あずさ 北海道文教大学, 人間科学部, 教授 (50382502)
川添 恵理子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (50550315)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 在宅療養・看取り / 啓発プログラム / 意思決定支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度（最終）においては①2020年度に制作2021年配布（人口1万人以下全国市町村）看取り啓発DVD視聴後のアンケート回収分析し、2024年度全国学会発表予定 ②道内夕張市で在宅療養看取り促進プログラムを2回展開し結果を全国学会で公表済 ③2021-2022に産官学連携で調査研究した多重被災地における入院医療から在宅療養への円滑移行調査研究をまとめ、被災地で公開発表/全国学会で発表 ④International Aging and Rejuvenation Conference, Germanyでの調査研究結果発表。
2018年：市民約70名を対象とした「在宅療養・看取りについて学ぶ会」開催し、アンケート長により市民が考える在宅療養・看取りの課題を明確にし、報告書も出版。2019年:在宅療養・看取り・意思決定支援講座を北海道に次いで東北2か所（青森、福島）で開催。アンケート調査と意見交換を通して地域独特の課題が明らかになった。同時に、研修会における正確な情報提供により参加前後で医師毛の変化が有意に認められた。結果は全国学会で2本発表。報告書発行。また、全国学会で「在宅療養・看取り啓発市民講座企画し採択」。2020年:地域在住のシニアの環境と体調の関連性研究のためのONLINEアプリを開発し、実験を6か月実施。2014年―2017年の科研Cによる国際比較研究結果を基に在宅療養・看取りに関する正しい情報と社会資源情報を専門家3名が市民に応える形で45分のDVD制作。2021年:DVD配布視聴とアンケート回答依頼開始。全国学会発表。DVD視聴会道内で開催。2022年：関東と道内でDVDを活用した在宅療養看取り啓発講座2か所で開催。関東会場では【意思決定支援】が課題であることが明らかになった。
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