2019 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した高齢者の排泄自立を支えるための包括的排泄ケア連携プログラムの開発
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18K10652
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
榎本 佳子 順天堂大学, 保健看護学部, 講師 (20637102)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 包括的排泄ケア / ICT / 自立支援 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、前年度の結果より地域包括ケアシステムにおいて、在宅復帰には介護老人保健施設の果たす役割が大きいと考え、その中でも特に在宅復帰率50％超えなどの要件を満たす在宅強化型老健施設を対象に、要介護高齢者の排泄自立支援の具体的な内容と医療施設との連携について明確化することを目的とした。【方法】在宅強化型老健2施設において、常勤で働くスタッフ14名（各施設7名）を対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施した。【結果・考察】在宅強化型老健で実施されている排泄自立支援の内容は、自立支援介護の理論を基に「基本ケア」を基盤とし、利用者個々のニーズに合わせて自立支援の実施と在宅生活を可能とするための家族支援を実施していた。介護現場においても理論に基づいた科学的介護の実践の必要性が示唆された。援助の実施にあたっては、多職種のチームワークを強化し、パートナーシップを形成するなど効果的な連携によるケア提供体制の整備がなされていた。医療施設との連携では、医療施設から受け取る排泄自立に関する情報が不足していることが課題となっていた。また、排泄自立支援を医療施設から行うことが必要であるとする一方で、排泄自立支援は老健の役割であると捉え、医療施設には排泄自立支援は期待していないことが明らかとなった。地域包括ケアシステムにおいて、医療の機能分化は進み在院日数が短縮されている中、ケアチームとしてお互いが機能するためには、介護老人保健施設は医療施設に対して、本来の介護老人保健施設が果たすべき役割を医療施設へ提示し、それぞれが果たす役割を明確にし、連携していくことの必要性が示唆された。また、多機関が連携を行うためには、保健・医療・介護サービスが総合の対象者の情報共有を主軸に検討を行うことができるよう、顔の見える関係を基盤とし、ICTを活用した地域のネットワーク作りの必要性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度は、介護保険施設の中でも特に排泄自立支援が難しいとされている介護老人福祉施設において、先駆的に自立支援を実施している施設に訪問し、実際に行われている排泄ケアの実態（多職種連携、多機関連携等）についても調査する予定であったが、実施に至らなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2020年度は、2019年度に実施できなかった介護老人福祉施設における調査と、これらの調査結果を基に地域包括ケアシステムにおいて排泄自立支援を継続的に実施するために必要なプログラムを学術的専門家チームで検討し、完成を目指す。
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| Causes of Carryover |
予定していた介護老人福祉施設への視察が、新型コロナウイルス肺炎による移動制限があったため、実施できずに次年度使用額が生じた。
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Research Products
(3 results)
