2020 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した高齢者の排泄自立を支えるための包括的排泄ケア連携プログラムの開発
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18K10652
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
榎本 佳子 順天堂大学, 保健看護学部, 講師 (20637102)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 排泄自立 / 要介護高齢者 / 自立支援介護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの研究結果より、介護度が重度化している要介護高齢者が入所する特別養護老人ホーム（以下、特養とする）において、排泄自立を目指したケアの困難性が示された。そのため、2020年度は、自立支援介護を実践する特養にて参加観察を行う予定であったが、COVIT-19による感染拡大のため現地調査が実施困難となったため予定を変更した。
高齢者の自立の改善または維持することを目指し、自立支援介護を実践している特養を対象とし、入所している要介護高齢者の「排泄自立」と身体機能、認知機能との関連を明らかにすることを目的とした。そこから、介護度が重度化している要介護高齢者の排泄自立にむけた介護の方法について示唆を得ることとした。対象は、介護力向上講習会に参加している特別養護老人ホーム17施設に入所する1,230名のデータを基に分析を行った。その結果、排泄自立と身体機能、認知機能の関連において、排泄行動、食行動、移動動作、認知機能障害のほとんどの項目において有意差が認められた。「排泄自立群」は、「排泄介助群」と比較し、日中の排尿をトイレまたはポータブルトイレで行い、食事は常食を摂取し、1日の食事量・水分量が多く、1日の歩行距離が有意に長かった。また、認知機能障害については、ないものの割合が有意に高かった。特に、排泄自立との要因分析において、食形態が排泄自立と強い関連があることが明らかとなった。日常生活において一部の介助を受けながらであっても、排泄自立を達成することは可能であること、常食かつ必要エネルギー量を十分に摂取することで、在宅復帰や在宅生活継続を可能とすることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の目的は、多機関が連携して排泄自立ケアを実践できるICT化された包括的排泄自立ケア連携プログラムの開発である。2018年度は在宅・介護保険施設において排泄自立にむけたケアプラン作成がどのように行われているか、全国調査を実施した。2019年度は、超強化型老健のスタッフを対象に、排泄自立支援における地域連携の課題と自立支援介護の実際について明らかにした。その中で、特別養護老人ホームにおける自立性の継続と介入の困難性が明らかとなり、2020年度は、自立支援介護を実践する特養において参加観察を行い、施設の特徴に合わせた排泄自立ケアの介入を検討することで、病院・介護保険施設・在宅で実施可能な包括的排泄自立ケア連携プログラムを構築する予定であった。しかし、COVIT-19による感染拡大のため現地調査が実施困難となったため予定を変更し、研究を実施した。そのため、連携プログラムの構築には至らず、最終年度である2021年度に包括的排泄自立ケア連携プログラムの開発を目指す。そのため、進捗状況はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2021年度は、3年間実施した調査結果を基に地域包括ケアシステムにおいて排泄自立支援を継続的に実施するために必要なプログラムを学術的専門家チームで検討し、完成を目指す。また、ICT化されたツールの試作を行う。
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| Causes of Carryover |
2020年度に現地調査を予定していたが、COVIT-19の感染拡大により実施が不可となったため、次年度への繰り越しが生じてしまった。2021年度は、学会発表、英論文として国内外へ研究結果を発信することと、ICT化されたプログラムの開発を行う。使用内訳は、学会参加費、英論文執筆に関わる経費、プログラミング費とする。
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