2022 Fiscal Year Annual Research Report
A Study of the Requirements for Establishing Commural Meals for the Elderly
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18K10657
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
山之井 麻衣 東京医療保健大学, 医療保健学部, 講師 (10538151)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三輪 律江 横浜市立大学, 国際教養学部(都市学系), 教授 (00397085)
阿部 桃子 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (80347195)
谷口 新 横浜市立大学, 都市社会文化研究科, 客員研究員 (40445185)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 共食 / 高齢者 / 社会関係資本 / 地域まちづくり |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①地域まちづくりに精通した研究者や自治会町内会経験者と暫定版家庭外共食指標を作成（2018-2019年）、②東京都２３区および神奈川県政令市在住高齢者約1000名にwebアンケート（2021年5月～7月、Web調査会社：株式会社バルク：東京都中央区）。調査項目は、属性、主観的健康状態、外出頻度、日常生活の主観的移動距離・時間、家庭外共食場所、家庭外共食条件得点（①立地アクセス、②空間環境、③サービスや設備、④人・社会とのコミュニケーション、⑤身体的理由、各10点満点）で、単純集計で傾向を、家庭外共食条件得点との関連を把握した）回答者属性は、平均70.7歳（SD3.9）、性別は男性59.0％、女性41.0％、居住年数は平均25.5年（SD14.0）、世帯は夫婦二人くらし60.1％が最多であった（n=1045）。家庭外共食選択条件は、立地やアクセスが最多で、“よく知っている場所”62.2％、“家から近い”50.1％といったアクセスの障壁に係るものであった（n＝893）。家庭外共食の場はレストラン61.2％が最多で、外食である有料の家庭外共食が選択された。少額や無料の社会資源の選択は平均3.8％で、既存資源が十分活用されていない実態が明らかとなった。家庭外共食得点（Cronbach α0.85、級内相関0.45（p<0.000)、累積％64.78、n=1043）は健康状態（非常に健康～健康ではない、４段階）との関係性では、健康であればあるほど家庭外共食の得点が高かった（r=0.082、ｐ＜0.01）。【考察】家庭外共食の場はなじみのある所に集約されやすく、新型コロナウイルス感染症によるさらなる行動圏域の縮小も考えられた。多くは金銭的な対価に基づく家庭外共食が中心で、都市部の高齢者には有利であるが、家庭外共食の既存資源活用に課題が残され、家庭外共食の構成要素である空間環境を踏まえた戦略が必要である。
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