2020 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a remote notification system for the peace of mind of persons with disabilities
| Project/Area Number |
18K10701
|
|---|
| Research Institution | Japan Organization of Occupational Health and Safety, Spinal Injuries Center |
|---|
Principal Investigator |
寺師 良輝 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 研究員(移行) (90647728)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 博光 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 研究員(移行) (00647729)
林 哲生 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 独立行政法人労働者健康安全機構総合せき損センター(研究部), 研究員(移行) (00769680)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 通報 / LINE / IoT端末 / 双方向 / 呼び鈴 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
IoT端末を使用した遠隔通報システムを開発した。前年度までの開発品は、bluetoothによる中継装置でスイッチとスマートフォンを無線接続し、LINEスタンプ・メッセージにより、双方向コミュニケーションを実現するものであったが、スマートフォンと中継装置の通信安定性に欠ける、機材が多く煩雑、といった不都合な点があった。IoT端末を使用した遠隔通報システムは、液晶ディスプレイを備えたIoT端末とスイッチだけの構成で簡素化を図り、通信にWi-Fiを使用することでスマートフォンを所有していなくても安価に使用できる利点がある。通報側は、IoT端末（M5Stack）に接続したスイッチ操作により2種類のLINEメッセージを通報することができ、液晶ディスプレイで通報内容を確認できる。通報を受ける側は、スマートフォンのLINEメッセージで受信し、スマートフォンで利用できるIoTサービスBlynkで2種類のメッセージを通報者に返信することができる。返信メッセージは、着信音とともにIoT端末の液晶ディスプレイに表示される。在宅障害者2名の試用では、双方向通信により意思確認ができる、緊急か否かが確認できることで不安の解消になると高評価を得ている。
PCやタブレット、スマートフォンなどの情報端末の操作に支障のある方を対象に、アンケート調査を行った。46人から得られた有効回答は36件である。その結果、次のことが明らかになった。一人を除き、情報端末を使って情報や意思の送受信を行っている。急を要する案件については電話回線を、さほど重要度の高くない案件については電子メールや通話アプリ、メッセンジャーなどを利用しており、目的や場面に応じて使い分けている。緊急時、あいさつ目的に関係なく、呼び鈴が最も使用されている。安心と安全のためには、緊急時だけで無く日常的な会話をも実現できる支援システムが求められている。
|
| Remarks |
[研究成果物（スイッチテレコール）の出展] 計２件
第54回日本作業療法学会（Web開催）2020年9月
第47回国際福祉機器展 (Web開催) 2020年10月
|
