2018 Fiscal Year Research-status Report
加齢による排尿障害を克服、neuromodulationによる血流増加と尿道機能
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18K10714
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Research Institution | University of the Ryukyus |
Principal Investigator |
大城 琢磨 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 非常勤講師 (00536550)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮里 実 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (70301398)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 加齢 / 尿道 / 排尿障害 |
Outline of Annual Research Achievements |
加齢による排尿障害を克服、neuromodulationによる血流増加と尿道機能のテーマで研究を進めている。加齢に伴う排尿障害、とりわけ残尿量の増加の原因として膀胱収縮力の低下が原因の1つであることが我々の研究で証明されている。現在加齢に伴う排尿障害の原因として尿道機能に注目しており、加齢モデルラットを用いて排尿時尿道の弛緩不全が残尿量の増加に寄与するとの仮説のもとにその研究を進めている。正常ラットを用いcontrolの膀胱収縮に伴う尿道の弛緩の状態を検証するために、ラットの膀胱および尿道に圧トランスデューサーを挿入し、その変化を記録。同様に加齢モデルラットを用い同様の実験で、加齢に伴う尿道機能の変化を確認した。加齢に伴い尿道の弛緩が抑制されることが認められた。この原因として加齢による血流低下に伴う一酸化窒素の低下が尿道の弛緩不全を惹起していることを動物実験でさらに検証している。一酸化窒素のアゴニストとしてLアルギニン投与。アンタゴニストとしてL-NAMEを投与し尿道機能の変化を捉えた。加齢に伴う排尿障害、残尿増加は、虚血によって一酸化窒素産生の低下が引き起こされ、その結果排尿時の尿道弛緩が抑制されることが原因となる可能性が示唆された。この研究結果についてはNeurourol Urodyn. 2018 Apr;37(4):1313-1319.で論文発表を行った。またさらに、尿道の機能のさらなる解明のため、若年及び加齢ラットの外尿道括約筋に針電極を挿入し、排尿時の外尿道括約筋の働きについての解析を行っている。ラットの外尿道括約筋は排尿時に律動的収縮を認め排尿効率を上昇させていることが言われており、若年と加齢群で比較すると加齢群では外尿道括約筋の律動的収縮が減弱している可能性が示唆された。その結果については2018年のアメリカ泌尿器科学会において発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
加齢に伴う排尿機能の低下の原因について、臓器虚血、一酸化窒素の減少が一因との仮説に基づき研究を行っているが、排尿機能の一翼を担っている尿道機能に案して一酸化窒素の減少が排尿時の尿道の弛緩を抑制している可能性が示唆された。若年と加齢の尿道機能の比較実験では、加齢に伴って尿道の弛緩が減弱することが示されたが、これまでの研究結果は尿道平滑筋の機能を主にあらわしている。しかしながら尿道には括約筋があり、通常蓄尿期に収縮し排尿の際に弛緩する括約筋も平滑筋とは同様の働きを示すだけではなく、排尿効率を高める働きも要している。我々は外尿道括約筋の機能にも着目し針電極を使用した筋電図変化に着目し、加齢に伴う外尿道括約筋の機能変化を確認し成果の一部を学会発表を行っている。またその研究を発展させ論文化する予定としている。
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Strategy for Future Research Activity |
前年度予定していた実験について、計画通り遂行できなかったものに関しては引き続き次年度に継続を行っていく予定である。また尿道平滑筋及び尿道括約筋の機能についてより詳細な評価を行う必要が出ており、病態モデル(脳梗塞)における尿道の機能を評価する予定である。また尿道を支配する神経の働きを検討するため骨盤神経や陰部神経それぞれの尿道の機能に及ぼす影響について詳細に検討する予定である。
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Causes of Carryover |
実験動物の頭数確保が困難で、実験動物及び試薬、実験器具も含め一部研究が次年度に持ち越すことになり、そのため次年度使用額が生じた。 研究の計画の変更により当初学会発表参加を計画していたが、次年度に持ち越す研究についての成果発表も併せて延期することとなったため。
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Research Products
(2 results)