2019 Fiscal Year Research-status Report
multicenter analysys of spasticity treatment with repetitive transcranial magnetic stimulation for chronic spinal cord injury
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18K10717
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
菊地 尚久 横浜市立大学, 医学研究科, 客員准教授 (90315789)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 脊髄損傷 / 慢性期 / 痙縮 / ADL / QOL / ボツリヌス療法 / 経頭蓋磁気刺激 / リハビリテーション治療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は慢性期の脊髄損傷患者に対して、脊髄損傷のリハビリテーション治療を多数施行している施設において痙縮治療群と経頭蓋および末梢電気刺激群の2群に分け、リハビリテーション治療介入を行い、痙縮、身体機能、ADLに応じた適切な治療方法とリハビリテーション介入のモデル化を行うことを目的としている。
令和元年度は当施設でのリハビリテーション治療介入者の増数、研究協力施設での治療介入を行った。対象は20歳以上80歳未満の頚髄損傷、内因性頚髄障害患者のうちAISがC・Dとした。データベース項目は脊髄損傷の高位と機能（ASIA Impairment Scale，簡易上肢機能検査）、痙縮とその変化（modified Ashworth Scale）、ADL（FIMの総点数および各項目の点数）、治療および訓練内容、QOL、生活状況とした。評価は介入研究開始前、介入施行中1か月ごと、介入終了後3か月、6か月の時点で行った。当施設ではBoNT-A療法が3名、ITB療法が1名、rTMS療法およびPNS療法が3名増数、追加登録の施設ではBoNT-A療法が3名増数できた。作成したデータベースを用いて治療によるADL、QOLと生活状況の相関性について検討した。評価項目は脊髄損傷の高位と機能とその変化、痙縮とその変化（modified Ashworth Scale、Disability Assessment Scale）、ADL（FIM総点数および各項目）、QOL（SCI QOL）、生活状況である。治療による身体機能の変化により、ADLについては痙縮治療群と経頭蓋および末梢電気刺激群とも特に上肢動作が関与する項目の改善を認めた。QOLに関しては痙縮治療群では疼痛に関与する項目が改善した。生活状況に関しては痙縮治療群と経頭蓋および末梢電気刺激群とも外出頻度が増加する傾向を認めたが、有意差は認めなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和元年度はデータベース項目の整理、当施設でのリハビリテーションと治療介入数の増加、研究協力施設での研究開始を行った。令和元年度は当施設でのリハビリテーション治療介入者の増数、研究協力施設での治療介入を行った。対象は20歳以上80歳未満の頚髄損傷、内因性頚髄障害患者のうちAISがC・Dとした。データベース項目は脊髄損傷の高位と機能、痙縮とその変化（modified Ashworth Scale）、ADL（FIMの総点数および各項目の点数）、治療および訓練内容、QOL、生活状況とした。評価は介入研究開始前、介入施行中1か月ごと、介入終了後3か月、6か月の時点で行った。当施設ではBoNT-A療法が3名、ITB療法が1名、rTMS療法およびPNS療法が3名増数、追加登録の施設ではBoNT-A療法が3名増数できた。作成したデータベースを用いて治療によるADL、QOLと生活状況の相関性について検討した。評価項目は脊髄損傷の高位と機能とその変化、痙縮とその変化（modified Ashworth Scale、Disability Assessment Scale）、ADL（FIM総点数および各項目）、QOL（SCI QOL）、生活状況である。治療による身体機能の変化により、ADLについては痙縮治療群と経頭蓋および末梢電気刺激群とも特に上肢動作が関与する項目の改善を認めた。QOLに関しては痙縮治療群では疼痛に関与する項目が改善した。生活状況に関しては痙縮治療群と経頭蓋および末梢電気刺激群とも外出頻度が増加する傾向を認めたが、有意差は認めなかった。当初の計画ではデータベース項目の整理、当施設以外の研究協力施設への協力依頼を予定していたが、多施設との打ち合わせおよび研究倫理申請に時間を要し、依頼施設数が限定された。他の項目に関しては順調に推移しているものと判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は平成30年度および令和元年度に得られたデータを検討し、これら介入対
象のデータと以前から蓄積のある脊髄損傷DBのデータを比較する予定としている。評価項目は脊髄損傷の高位と機能とその変化、痙縮の状況とその変化、ADL、生活状況などである。作成されたデータベースと以前から蓄積のある脊髄損傷DBのデータを比較する。調査項目は治療によるADL、QOLと生活状況の相関性について検討する。治療による身体機能の変化に加えて、治療介入によりADL、QOL、生活状況がどのように変化したかを、評価項目は脊髄損傷の高位と機能（ASIA Impairment Scale、簡易上肢機能検査）とその変化、痙縮とその変化（modified Ashworth Scale、Disability Assessment Scale）、ADL（FIM総点数および各項目）、QOL（SCI QOL）、生活状況などである。さらに得られた結果に対して国内学会において研究発表を行うほか、論文化して紙面発表することを予定している。
ただし本年度は新型コロナ感染症により、外出の制限、他施設との会議の困難さ、学会の中止などの問題があり、当初予定していた研究遂行がある程度制限されることを懸念している。しかし、なるべく本年度で本研究を完了できるように進めていく予定としている。
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