2019 Fiscal Year Research-status Report
Study on optimization of the center of gravity trajectory in motion to gravity direction: focusing on stand to sit motion
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18K10755
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Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
Principal Investigator |
藤澤 宏幸 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (20316425)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 博人 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教 (50635430)
村上 賢一 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 准教授 (60433520)
鈴木 誠 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 教授 (90382697)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 着座動作 / 座面幅 / 奥行 / 重心軌道 / 座面材質 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度(H31~R1)は,第2,3研究が主に実施された.第2研究は“座面までの距離の影響”について検証した.昨年実施された第1研究では,自分自身の殿部の横幅に対し座面幅が80~120%の範囲内であれば,着座動作に影響しないことが示された.そこで,第2研究では“座面幅による影響“を最小化した上で“座面までの距離の影響“について検証可能となった.距離条件は大腿長の40,50,60,70,80%の計5条件とした.結果として,算出されたCOG軌道は距離条件毎に異なったが,このCOGデータを変位距離で100%に基準化されたCOG軌道は,距離条件毎に同様の運動軌道を示した.着座動作の基本的な運動制御は,運動等価性の原理に基づき,とりうるCOG軌道に対して移動速度を調節することによって成し遂げられているものと考えられた. 第3研究では“座面材質の影響”について検証した.座面材質条件は木製とスポンジ素材の2条件とし,異なる座面の色は白,厚さ5cm,横幅40cm,奥行き40cmに全て統一した.速度条件はNormal(普通),Fast(速い),Adjustの計3条件とし,Adjust条件は「座面の硬さに合わせて座ってください」と教示した.各条件を2試行ずつの計12項目をランダムに測定した.また,座面材質が変更されることは,対象者へ事前に教示されなかった.木製条件のCOG軌道は,速度条件Normal,Fastで同様の軌道を示したのに対し,Adjust条件はそれらよりも低い軌道を示した.一方のスポンジ条件は,速度条件に関わらず同様の軌道変化を示した.座面接地する瞬間のCOG速度に着目すると,木製条件の前後方向に有意差は認められなかった.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は第2,3研究として座椅子要因となる距離,座面材質についてそれぞれ検証した.そのため,測定条件と座面が適切になるよう新たに座椅子装置を作成し,この座椅子装置には昇降台が備わっている.次年度は第4研究として“座面高の影響”について検証予定であるため,来年度も研究計画に基づいて進行可能と考える.
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Strategy for Future Research Activity |
次年度も継続して座椅子要因との関連性について明らかにすることが目標となり,“座面高の影響”について検証予定である.この測定にあたり,座面高の変化を事前に教示することなく検証する予定である.この意図は,本年度で着座動作が“見積もり制御“に基づいていることが明らかになったことから,運動計画エラーに対する対応戦略を明らかにするためである.しかしながら,この検証には測定上の安全性を考慮する必要性が考えられることから,対象者が転倒しないための支持装置を作成する予定である. 今後、新型コロナウィルス感染症の流行の状況をみながら、8月頃には今年度に予定していた危険回避運動の研究に着手したい。
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Causes of Carryover |
今年度、研究成果の論文発表を精力的に実施する予定であったが、継続的な課題となったことが大きな要因である。次年度には実験を着実に進めるとともに、論文発表についても並行して実施したい。また、次年度の研究においては安全装置の作成に費用がかかるため、実験における安全性確保に向けて適切に経費を使用したい。
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