2019 Fiscal Year Research-status Report
Evaluation tool for mild consciousness disturbance at chronic stage
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18K10771
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Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
Principal Investigator |
近藤 和泉 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 副院長 (50215448)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大沢 愛子 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 医長 (10388944)
前島 伸一郎 金城大学, 看護学部, 教授 (50260815)
松居 徹 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (70199735)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 意識障害 / 植物状態 / 社会性行動障害 / レジストリ |
Outline of Annual Research Achievements |
1. CGIについては、トライアル後に研究分担者からご意見をいただき、以下の諸点について改変を行った。1)「意識障害の期間(日数)」を「自発開眼が出るまでの期間」として、日数ではなく概数とする。2)「MoCA-J」の項目を適正な名前に変更。 2.「慢性期軽症意識障害に対するレジストリ化研究」の倫理申請を行い、令和元年8月21日に国立長寿医療研究センターで承認された。 3. 進捗会議を令和元年11月30日に行い、以下の評価項目および実施プロセスで進行させることを決定した。1)軽症で家庭復帰した場合:退院直後はNPI, FBIおよびDEXをご家族に送付して評価してもらい、その後は、3-6か月に一度、退院後2年まで評価を行う。さらに、その後は年に一度とし、最終的に退院後5年まで継続する。評価用紙の配布と回収は、レジストリを行うセンターが行い、データベースに入力する。データベースへの入力は総点だけではなく、各項目のスコアも入力して、Rasch分析に備える。2)回復期リハ病棟へ転院の場合:転院直後はFIM, FAB, RPCM, CAT, BIT, WMS, RBMT, WAIS、BADS, TMT, MoCA-J, MMSEを回復期リハ病棟のスタッフが行い、新たに設定するCGIを通じて、データベースに入力する。その後の評価時期は退院時とし、退院時にはNPI、FBIおよびDEXを看護師が評価する。入院時にその後の社会行動障害が予想される場合も、NPI、FBIおよびDEXを評価する。回復期リハ病棟から軽症で家庭復帰された場合は、上記の1と同じ評価を行う。3) 療護センターへの転院の場合:療護センター転院直後のNASVAの各項目のデータを、療護センターのスタッフにCGIを通じて入力してもらう。評価時期は、入院時、入院1年後と退院時とする。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19流行のため、研究施設の募集に関する最終的な進捗打ち合わせができないまま、本年度の作業が終了したため。
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Strategy for Future Research Activity |
1) 研究組織募集に関しては、進捗会議を早急にwebベースで開催し、計画を策定する。以下の二つのコンセンサスミーティングも意識障害学会時に開催する予定であったが、次年度に延期されたため、webベースでの開催を計画する。 2) 急性期病院から得られたデータを使い、予測的な評価を行えるようにするため、最終的な到達像をカテゴリー分けして設定しておく必要があるが、これは新たにワーキンググループを組み、コンセンサスミーティングを開催して決定する。 3) 看護介入に対する評価については、介入なのでFIM, NASVA, NPIなどの評価的な尺度が想定されるが、看護介入にフィットしたものかを、看護師の委員を交えて、検討する必要がある。これもワーキンググループを組み、コンセンサスミーティングを開催して選定する。 4) データ収集開始の遅れに伴い、今年度中に実効的なデータ収集が完了しない可能性が高いため、今後の研究継続計画を立案し、Rasch分析を行い最終的な到達像が予測できるようなシステムの構築を目指す。
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Causes of Carryover |
当初2回を予定していた進捗会議が、COVID-19の影響で1回しか開催出来なかったため、計上していた旅費に余剰が生じた。次年度における使用計画としては、COVID-19の蔓延状況が改善されれば、会議の回数を増やす。改善されなければ、進捗会議をweb会議の形態で実施するが、その場合、研究補助者へ人件費ないし研究協力施設への通信運搬費で費消する予定としている。
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